サッカーＷ杯北中米大会が多くの火種を抱えたまま、開幕ウィーク（日本時間６月11日開幕）に入った。史上初の３カ国共催（アメリカ、カナダ、メキシコ）で、過去最多48カ国が出場する。
アメリカは中東紛争の影響で、４大会連続出場を決めているイランに対し、チームスタッフへの入国ビザ発給を認めていない。イラン代表は当初、アメリカのアリゾナ州で合宿を張る予定だったが、メキシコ北西部のティフアナに変更を余儀なくされた。
「監督と選手は試合当日のみ、アメリカ入国を認められるという異常事態となっています」（サッカー担当記者）
そればかりではない。イランだけではなく、20カ国以上のサッカーファンは、永住権がなければ「移民」という扱いで、アメリカ入国はアウト。
「試合会場で移民の逮捕者が出る可能性が十分ありえます」（現地記者）
そのイランは６月７日（日本時間８日午前４時過ぎ）、イスラエルに向けてミサイルを発射したことが明らかに。４月８日の停戦以来、初めてだ。
大きな懸念のひとつに、チケット問題もある。国際サッカー連盟（FIFA）は今大会から初めて、チケット販売状況によって価格を変動させる「ダイナミック・プライシング」（変動価格制）を導入。公式サイトを立ち上げて、転売を後押し。手数料15％がFIFAの懐に入ることに、大ブーイングが起きている。
そのFIFAから日本サッカー協会（JFA）へ、初戦オランダ戦（日本時間６月15日早朝）に割り当てられたチケットは約500枚。価格は一律60ドル（約9397円）プラス手数料だった。このチケットはすでに完売しているが、FIFA公式の転売サイトでは最低価格１枚９万円台で堂々と販売されている。
このサイトでは日本戦での人気はかなり高いが、価格が合わなかった場合は当日の空席が目立つ可能性がある。
前回カタール大会の２倍以上「１人200万円」の経費がかかる!?
Ｗ杯強豪国では連日、多くの報道がされているが、日本から現地に向かっている取材団は、
「前回のカタール大会よりも２倍以上、１人200万円近い経費がかかる見込みです。取材を希望しながら断念したライターやジャーナリストは多いですね」（JFA関係者）
また森保一監督によるメンバー発表会見では、外務省のスタッフが会見場に来て、取材先の注意喚起をしていた。取材パスは最終申請までに余った状況になり、
「JFAから『もう１人、増やせませんか』と依頼がきました」（出版関係者）
というありさまだ。
全ては32年ぶりのアメリカ開催が元凶となっているが、カナダやメキシコでも何かが起きても不思議ではない。
（小田龍司）
