開幕したサッカー北中米Ｗ杯で、日本代表は６月15日早朝（日本時間）にオランダとの初戦を迎えるが、ピッチ外ではすでに「もうひとつの戦い」が始まっていた。「国家系ハッカー」によるサイバー攻撃である。
ITジャーナリストが事情を解説する。
「世界最大級のスポーツイベントであるＷ杯と五輪は、サイバー攻撃の格好の標的です。狙われるのは試合そのものだけではありません。チケット販売、入場ゲート、ホテル予約、交通システム、公式アプリ、放送設備、関係者の通信、選手団の端末まで、全てが攻撃対象になるのです」
実は過去に「実例」がある。
前回のカタールＷ杯では、中国政府と密接な関係を持つハッカー集団「BlackTech(ブランクテック)」が暗躍。大会前から通信インフラの改竄を試み、現地を訪れた各国政府高官らの通信データを傍受していた。
「中国絡みのハッキングは派手に壊すのではなく、バレないようにデータを盗むのが特徴。カタール大会では終了から半年後まで侵入が発覚しませんでした。のちの調査で『その気になればＷ杯を完全にストップできる仕組み』が構築されていたことが分かり、大会関係者を震え上がらさせました」（前出・ITジャーナリスト）
観客や企業から金を奪う「偽チケットサイト・暗号資産詐欺・宿泊予約詐欺」
2018年の平昌冬季五輪では、開会式に合わせて公式サイトや認証システム、Wi-Fiを狙ったサイバー攻撃が発生。これはロシア軍参謀本部情報総局が関与したものだと、イギリス政府などが指摘している。ITジャーナリストが続ける。
「ロシア系の攻撃は相手国を混乱させ、国際イベントの信用を傷つけることが主目的。五輪やＷ杯のような舞台でシステム障害が起きれば、開催国の面目は丸潰れです。さらに攻撃元を別勢力に見せかける、偽旗作戦も多用しています」
外貨獲得を目的とするのが、北朝鮮系のハッカーだ。国際アナリストが内情を明かす。
「北朝鮮政府と近い『Lazarus(ラザルス)』などのハッカーの場合、偽チケットサイト、暗号資産詐欺、ランサムウェア、宿泊予約詐欺などで、観戦客や企業から金を奪う手口が想定されています。北中米Ｗ杯の開幕前、アメリカFBI（連邦捜査局）は『偽FIFAサイト』への注意を呼びかけました。これは北朝鮮系を念頭に置いたものとみられています」
もはやＷ杯は、国家系ハッカーが暗躍する「サイバー戦場」と化しているのだ。
（川瀬大輔）
