外国人材の受け入れが「量から質へ」の転換期を迎える中、TCJグローバルが実施した調査により、日本で働く外国人の多くが仕事に満足する一方で、労働環境や生活基盤に深刻な課題を抱えている実態が見えてきた。高い就労意欲を持つ彼らを、企業そして社会はいかに支え、共に成長していくべきか。そのヒントが調査結果に示されている。
高い仕事満足度の裏に潜む、雇用環境の課題
TCJグローバルが2025年6月から8月にかけ、日本で働く外国人を対象に実施した調査によると、現在の仕事や会社に対する満足度は極めて高い。「とても満足」「まあまあ満足」を合わせた回答は87%に達し、多くの就労者が仕事そのものにやりがいを感じていることがうかがえる。
しかし、その内実を見ると、雇用環境には改善の余地が多く残されている。約27%が「サービス残業（無給での残業）を指示された経験がある」と回答。また、12%が「仕事内容が雇用契約や求人内容と少し違う」と感じており、採用時の情報開示の正確性や、雇用後の労務管理の徹底が依然として課題であることが示された。外国人材が安心して能力を発揮できる環境整備が急務であるようだ。
9割が学習意欲も、企業の日本語支援は25％のみ
業務上の障壁として最も根深いのが「言語の壁」だ。全体の8割が「日本語が通じなくて仕事で困った経験がある」と答え、そのうち半数は「よくある」「ときどきある」と回答。日常的なコミュニケーションに支障をきたしている実態が明らかになった。
この課題に対し、就労者側の学習意欲は非常に高い。「会社で日本語を学習できる研修があれば利用したいか」との問いには、約9割（88%）が「ぜひ使いたい」「使いたい」と強い意欲を示した。ところが、実際に「会社に日本語学習のサポートがある」と答えたのはわずか25%。高いニーズと企業の提供体制との間に深刻なミスマッチが生じている。このギャップを埋めることが、生産性向上と職場定着の鍵を握る。
