●製造終了後の部品保有期間が修理可否の分かれ目
家電が故障したとき、修理を依頼しても部品がなく修理できないケースがある。これは、メーカーが修理用部品を保有する期間が定められているためだ。
家電製品は「補修用性能部品の保有期間」が設けられており、各メーカーは機種ごとに、製造終了後も一定期間、修理用部品を保有している。全国家庭電気製品公正取引協議会によると、保有期間の目安は品目によって異なり、この期間を過ぎると部品を確保できず、修理を受けられない場合がある。具体的には、冷蔵庫は9年、洗濯機は6年、エアコンは9年、テレビは8年だ。
家電が故障した際は、まず保証書や本体の表示で製造年を確認し、品目ごとに変わる補修用性能部品の保有期間内かどうかを把握した上で、修理が可能か問い合わせてみよう。メーカーの公式サイトで型番から保有期間を調べられる場合もあるため、依頼前に確認しておくと無駄な手間を省ける。
●判断のポイントは費用対効果
経過年数や部品の保有期間に加えて、もうひとつ見極めたいのは「費用対効果」だ。修理費用が新品購入価格の半分を超えるようであれば、修理せずに買い替えたほうが長期的にみると負担が抑えられる可能性は高いといえる。
これに加えて、最新モデルとの性能差も考慮材料になる。特に冷蔵庫やエアコンは、旧モデルと比べて省エネ性能が向上している場合が多く、電気代の差が積み重なることで、買い替えたほうが結果的に家計の負担が軽くなるケースも多いだろう。
