BD論争でも貫いた「ファクト重視」の姿勢
実は細川氏がこのような冷徹かつ過激なロジックを突きつけるのは、今回が初めてではない。2026年1月、沖縄や栃木で撮影された凄惨ないじめ動画が拡散して社会問題となった際も、過激な私刑論を唱えたBreakingDown（BD）関係者に対し、容赦のない批判を浴びせていた。
当時、BD元出場者のバン仲村氏が「自分の息子がされたら確実に対象者を殺す」という趣旨の投稿を行いネット上で賛同を集めた際、細川氏は「お前がほざくな」「理不尽な暴力をカッコいいものとして見せてきた側が正義感を振りかざすな」と猛反発。
細川氏は文科省のデータなどを引き合いに出し、「いじめの直接の原因はBDではない」と客観視しつつも、「暴力をコンテンツ化して稼ぐ当事者が、いじめ問題に善人面で発言する資格（立場）はない」という趣旨の持論を展開していた。
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■ 「被害者感情」vs「証拠主義」 SNSが真っ二つ
1月のBD論争と今回の小はだ氏の告発騒動に共通しているのは、SNS上で巻き起こる「感情的な私刑」と、細川氏が提示する「厳格なファクト主義・手続き論」の激しい断絶だ。
一方には、「被害者の無念や痛みにどこまでも寄り添うべきであり、加害者やその関係者にはどのような形であれ社会的制制裁が下されるべきだ」とする直情的な正義感を抱く人々が存在する。当事者の苦しみに感情移入し、処罰を求める声はSNS上で瞬く間に拡散されやすい。
それに対し、細川氏をはじめとする立場は「客観的な証拠はあるのか」「死人に口なしの状態で一方的に叩いていないか」といった冷徹な視点を提示する。事実関係が曖昧なまま正義気取りで攻撃に加担する外野の暴走を厳しく戒め、発言者の倫理的なポジションや公正さを問うスタンスだ。
細川氏が指摘する「証拠なき死者への攻撃という不条理」と、小はだ氏らが抱える「一生消えないトラウマの叫び」。この二つは、双方譲れない痛切なリアルとして激しく衝突している。