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【揺れる大学サッカー界|前編】Jリーグのシーズン移行にどう対応すべきか。中野理事長の本音「“さあ、どうぞ”と簡単には言えません」

【揺れる大学サッカー界|前編】Jリーグのシーズン移行にどう対応すべきか。中野理事長の本音「“さあ、どうぞ”と簡単には言えません」


 大学サッカー界が揺れている。そう言っても決して言い過ぎではないだろう。

 2026年からJリーグが“秋春制”にシーズン移行することに伴い、プロ内定の大学4年生が卒業を待たずに次々と退部し、Jクラブに移籍してしまうのではないかと危惧されているからだ。

(一財)全日本大学サッカー連盟および(一財)関東大学サッカー連盟の理事長を兼務し、流通経済大の監督でもある中野雄二は、Jリーグのシーズン移行が検討されている段階からどう対応すべきか、あれこれ頭を悩ませていたという。

「秋春制とはつまりヨーロッパのシーズンに合わせていくわけで、海外移籍のタイミングやJリーグの在り方など、いろいろな観点から考えれば、デメリットよりメリットのほうが大きいでしょう」

 中野理事長はこう同意しつつも「ただ...」と言葉をつなぐ。

「日本の教育制度はご存じのとおり4月に始まり、翌年3月に終わって、また4月から次年度がスタートします。大学サッカー界に限らず、高校などもこのカレンダーに基づいて公式戦を開催しています。これまでのようにJリーグが春先に開幕し、冬に閉幕するというスケジュールならば、日本の教育制度と合致していて、区切りもよく、大きな問題はありませんでした。実際に開幕前の練習やキャンプから参加していますが、大学でのすべての公式戦を終えてからJクラブに合流するので、特に支障はなかったのです」
 
 関東と関西の2大リーグを中心に発展してきた大学サッカー界は、現在、北海道から九州までを9地域に分け、各リーグ戦を行なっている。その合間に2つの全国大会を実施。シーズンラストを飾るのが、毎年12月に開催される全日本大学サッカー選手権(インカレ)だ。それをもって大学4年生は引退し、次のステージに進む。もちろん、インカレに出場しない選手たちはその前に引退となるが、いずれにしても公式戦をすべて終えた段階で、心機一転、新たな一歩を踏み出す。

「ところが、Jリーグが秋春制になると、プロ内定の大学4年生はシーズン途中に前倒しで退部し、それこそ大学を退学してJクラブに行くといったケースが増えるかもしれない。Jリーグのシーズン移行は8月を開幕予定にしているので、チームによっては6月くらいから練習が始まるでしょう。そうなったら、最終学年のシーズンをほぼ過ごすことなく、サッカー部を離れてしまうわけで、こうした事態を大学側としては安易に受け入れられないのです」

 主力の流出が何より悩ましい点だろう。プロ契約に至る選手とは紛れもなくチームの中心であり、そのような選手が次々に抜けてしまったら大きな戦力ダウンに他ならない。ひいては、大学サッカー界全体の競争力の低下にもつながりかねないからだ。

「私たち連盟が掲げる理念は、あくまでも社会に役立つ人材の育成です。教育の一環としてサッカーに取り組んでいるので、そもそもプロ選手の養成機関ではありません。ですが、(日本サッカー界における)大学の貢献度や存在価値は以前に増して高くなりましたし、日本ならではのサッカー文化ではないでしょうか。これほど重要な役割を果たしている国は世界的にあまり例を見ません。だからこそ、この独自の文化を大切にしていくべきじゃないかと考えているのです」

 中野理事長の言葉を、今日までの実績が後押しする。たとえば、2021年に1年遅れで開催された東京オリンピックの日本代表メンバーに5人、2022年のカタール・ワールドカップの日本代表メンバーには9人の大学サッカー出身者を送り出した。こうした成果は大学サッカー界全体が、競技力向上のために、様々な施策を練り、切磋琢磨してきたからこその賜物。中野理事長をはじめ、大学サッカー界に携わるすべての関係者が自負するところでもあるだろう。
 
「極論ですけど、毎年6月にプロ内定の大学4年生が全員、途中退部し、Jクラブにいったら、大学サッカー界はどうなってしまうでしょう。お隣の韓国が、まさにそのような状況のなかにあって苦しんでいます。将来有望な1年生や2年生が、どんどんプロクラブに引き抜かれるので、韓国の大学サッカー界はかつてのような力はありません。現場の関係者に話を聞いても非常に頭を痛めています」

 大学サッカー界を取り巻く両国の環境の違いは、明らかだ。それが結果にも表われている。大学選抜の定期戦として毎年のように行なわれているデンソーカップサッカーで、ここ最近、日本が韓国に対して4連勝中なのだ。「韓国Kリーグ主導の若手育成の施策が、同国の大学サッカー界の競争力の低下を招いている」と、現場の声は一致しているとか。

 中野理事長は「韓国の現状を他人事にしてはいけない」と指摘し、だからこそ「選手たちがJクラブに早く行きたいのなら、“さあ、どうぞ”と簡単には言えません」と本音を漏らす。

「選手たちには職業選択の自由があります。ですから、主力の流出を阻止するとか、大学側の事情を優先して選手を拘束するとか、そういった表現は適切ではないし、使いませんが、Jリーグのシーズン移行に伴い、今後どのような影響が想定されるのか。何かしらの対策を立てなければいけないと考えています」

 Jリーグの方向性や在り方、選手の気持ち、そして大学側の意向。三者三様の立場の違いを踏まえ、いかにより良い着地点を見出していくか。中野理事長は、シーズン移行のうわさの段階から、折に触れ、Jリーグ関係者に大学側の“本音”を伝えてきた。
 
「こちらの立場を説明すれば、ある程度、理解を示してくれますが、一方で“それは中野さんの個人的な意見では?”とも言われました。ですから、大学側としての総意をまとめようと、全日本大学サッカー連盟のなかにワーキンググループを設置し、時間をかけて議論を重ねてきました。大学側の主張というか、要望・提案をどこまでJリーグ側が受け入れてくれるか、分かりませんが、お互いの考えをすり合わせるために、何より話し合うことが大切だと考えています」

 Jリーグのシーズン移行に対する受け止め方は、それぞれの大学によって多少の温度差がある。そこも踏まえたうえで、ワーキンググループが導き出した一応の結論をもとに、全日本大学サッカー連盟の9月の理事会を経て、大学側の総意としてまとめた。

 2026-27シーズンのJリーグ開幕まで、およそ10か月。大学側がJリーグ側に示した総意とは、一体何だろうか。ポイントは2つに絞られていた(後編に続く)。

取材・文●小室功(オフィス・プリマベーラ)

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配信元: SOCCER DIGEST Web

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