この調査では、出産後の医療費や関連費用における“想定外の出費”の実態を明らかにし、あわせて行われた報道関係者向けラウンドテーブルには、ママFP（ファイナンシャルプランナー）の氏家祥美さんも登壇。
調査とディスカッションを通じて見えてきたのは、「公助・共助・自助」を正しく理解し、上手に組み合わせて備えることの大切さです。
出産後の医療費、“自己負担ゼロ”ではなかった！
調査によると、「出産後、想定外の自己負担があったか」という問いに対して「自己負担があった」と回答した保護者は55.0％にのぼりました。
差額ベッド代や個室利用料、通院・付き添い時の交通費・宿泊費など、公的助成の対象外となる費用が積み重なり、想定外の出費ににつながったことが分かります。
特に、第一子の入院や手術を経験した家庭では、医療費の平均が約9.3万円にも上ることが分かり、家計にとって決して小さくない負担であることが浮き彫りになりました。
「もっと早く備えておけば…」と後悔する声も多数
出産後の生活は授乳や健診などで慌ただしく、情報収集や保険の検討に手が回らないことも。実際に調査では、父母の約半数が「もっと早く備えておけばよかった」と回答しています。
一方で、出産前からお腹の子の医療保障に加入していた人の8割以上が「安心感があった」と答えており、妊娠期の余裕ある時期に備えを始めておくことが安心への近道であることがわかります。