2023年、ビットコインの価格が大きく上昇しています。米国や日本の株式だけでなく、インフレで上昇している金や原油などの商品(コモディティー)を大きく上回る上昇率となっているのです。

ビットコインを含む仮想通貨は2万種類を超え、現在も増え続けています。その中でも知名度や時価総額でビットコインは抜きん出ていますが、今後もビットコイン1強の時代は続くのでしょうか。仮想通貨の現状とビットコインの今後の動向について解説します。

仮想通貨のビットコイン(BTC)は2008年に誕生


ビットコイン
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仮想通貨(暗号資産)は、ネット上でやり取りできるデジタル通貨であり、日本円や米ドルなどの法定通貨とは異なる特徴があります。紙幣や硬貨のような物理的な形を持たず、デジタルデータとして存在するからです。また、仮想通貨は高度な暗号技術とブロックチェーン技術によって保護されています。これにより、データのコピーを防ぐことができるのです。

ビットコインは、2008年に「サトシ・ナカモト」という人物によって提案され、その後運用が開始された仮想通貨です。ブロックチェーン技術を利用しており、公的な発行主体や管理者の裏付けなしにネットワークを介して価値の保存や移転ができます。ビットコインは仮想通貨の中でも時価総額が最も大きく、仮想通貨の代表格として知られています。また、ビットコインから分裂や派生した通貨も多く存在し、仮想通貨市場の基軸となっているのです。

ビットコインが誕生してから15年が経ちますが、現在、仮想通貨は2万種類以上あり、全体の時価総額は100兆円を超えています。かつては規制の動きや混乱があった仮想通貨の世界も、現在はビットコイン、ビットコイン以外の仮想通貨を総称したオルトコイン、そして法定通貨と連動するステーブルコインの大きく3つに分かれています。

今年に入って、ビットコインの価格が上昇しています。2023年10月3日時点の価格は2万7000ドル台半ばで、2022年末と比べて6割以上高くなっています。この上昇率は日経平均株価(約2割)や米国のS&P500種株価指数(約1割)を大きく上回っているのです。金融緩和の下で起きた仮想通貨のバブル時期(2021年)と比べれば、価格は半分以下ですが、米国の仮想通貨交換所FTXトレーディング(2022年11月)の破綻後からは随分と持ち直している傾向が見られます。

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仮想通貨を選ぶときのポイント


仮想通貨を選ぶ
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ビットコイン以外の仮想通貨の総称を「オルトコイン」といいます。リップル(XRP)やイーサリアム(ETH)などが代表的ですが、それ以外にも2万種類以上のオルトコインが存在するといわれています。

2万種類以上ある仮想通貨ですが、日本国内の取引所で購入できるのは、金融庁が許可した26銘柄のみです。海外の取引所と比べると格段に少ないですが、金融庁が許可しているという安心感はあるでしょう。

ではどのようなポイントで選ぶべきでしょうか?

用途や将来性を考える

仮想通貨はさまざまな目的で発行されるので、用途や将来性を考えることが大切です。例えば、決済手段に使われる代表的な仮想通貨は

ビットコイン(BTC)
ライトコイン(LTC)
ビットコインキャッシュ(BCH)

などがあります。
また、送金手段に使われる代表的な仮想通貨は

リップル(XRP)
ステラルーメン(XLM)

などが挙げられます。
その他にもNFTゲームで使われる

サンド(SAND)

メタバースに関係する

イーサリアム(ETH)
エンジンコイン(ENJ)

なども有名です。

時価総額などの流動性を見る

発行された仮想通貨の量と価格を掛け合わせた金額が時価総額です。信頼性の高い通貨は時価総額や流動性も高いため、換金しやすいというメリットがあります。仮想通貨には「草コイン」と呼ばれ、時価総額は低いものの、値動きが大きい銘柄もありますが、ハイリスク・ハイリターンの投資対象なので、特に仮想通貨初心者にはおすすめできません。ただ、草コインを扱うのは海外の取引所が多く、日本の取引所ではほとんど扱われていません。

ビットコインやイーサリアム、リップルといった銘柄が時価総額上位の銘柄です。