地方出身の多くの若者にとって、上京は単なる移動ではなく「人生のアップグレード」を懸けた挑戦である。しかし、その通行手形として手にした奨学金が、皮肉にも東京での自由を奪う足かせとなる現実がある。「東京へ行けばなんとかなる」という18歳の無邪気な憧れが、10年後の人生の選択肢にどのように影響するのか。29歳女性の事例を通して、奨学金利用者の実態を紐解く。
18歳のときの「軽い決断」
地方出身のAさん（29歳）は、両親共働きの一人っ子として育った。家庭の経済状況が特別に厳しかったわけではない。だが、大学進学の費用を全額親に頼める雰囲気でもなかった。両親から「行くなら自分でなんとかしてくれ」と突き放されたわけでもないが、高卒の両親とのあいだには「行きたいなら、学費は自分でどうにかするものだ」という空気が自然と漂っていた。
Aさんが進学を選んだ動機は、お世辞にも高い志とは呼べないものだ。
「特に学びたいことがあったわけではないし、なりたい職業があったわけでもありません。周りが行くし、就職のためには大学を出ておいたほうがいいかな、くらいの気持ちでした。あとは、東京への憧れ。上京したかったというのもあります」
東京の私立大学の文系学部に進学する際に、彼女は、日本学生支援機構の第二種奨学金を選んだ。Aさんはできるだけ借入額を抑えようと、月額5万円を選択。在学中はアルバイトで生活費を賄いながら、4年間で総額240万円の貸与を受けた。
奨学金があったからこそ、彼女は地元を離れ、東京の大学へ進むことができた。その意味で、奨学金が彼女に「機会」を与えたのは紛れもない事実だ。だが、その機会と引き換えに負った「240万円の負債」が、卒業後の人生をどれほど硬直させることになるのか。返済のシミュレーションをしたことはなく、「就職して働けば返せるだろう」という漠然とした感覚だけがあるなか、18歳の彼女がその重みをリアルに想像することは、あまりに難しかった。
卒業を前に届いた返済開始の通知には、月約1万2,000円という数字が書かれていた。そのときもまだ、それほど重くは感じておらず、「これくらいなら大丈夫だろう、すぐ返せるだろう」という、その程度の認識だった。
当時、それが自分の毎月の生活や将来の選択にどう影響するか、具体的に想像したことは一度もない。その感覚が、あとになって少しずつ揺らいでいくとは、当時のAさんには想像できなかった。
IT系企業に入社後、気がついた現実とのギャップ
就職活動では、「ITは将来性がある」「稼げそう」というイメージから、AさんはIT系企業に絞って活動し、都内のITベンチャー企業に就職した。しかし入社後に実感したのは、「IT＝高給」というイメージとのギャップだった。
新卒時の手取りは月18万円ほど。社会人7年目となった現在でも、手取りは月22万円前後に留まる。生活費、家賃、食費、通信費……物価高が進む東京での一人暮らしの出費はかさむ。そこに毎月約1万2,000円の返済が加わる。
「スマホ代より少し高いくらいですよ。ジムの月会費と同じくらい。だから金額としては大きいとは思っていないんですけど……実際には全然見直せていなくて」
スキルアップのための「月3万円のスクール」に通わない理由
現在のAさんの仕事において、スキルアップへの投資は収入に直結する。資格取得や新しい技術の習得、オンラインスクールへの参加それらが転職市場での評価を高め、年収の上昇につながるのだ。
「本当はスキルアップのためにお金を使いたいんです。オンライン講座とか、気になるものはいくつもあって。でも、毎月の支出が積み重なるなかで、なかなか踏み切れないんです。月3万円のスクールも、普通に考えたらそこまで高くないと思うんですけど、固定費がある状態でさらに支出を増やすのが怖くて」
転職も視野には入れている。しかし、実際には動けずにいる。
「転職すればもっと伸びると思うんですが、収入が一時的に下がるのが怖くて動けません。いまの会社なら返済ペースが崩れない。それだけで、ここに留まる理由になってしまっている気がします。副業も考えましたが、リスクを取ってまで動く余裕が、気持ちの上でないんです」
こうした判断の積み重ねが、結果として現状維持を選び続けている。ボーナスが出るたびに、繰上げ返済も頭をよぎるが、「なにかあったときのために」という不安がそれを上回り、毎回見送ってしまうという。