後悔しないための3つのアクション
ペアローンのリスクは「知っているかどうか」で大きく変わります。以下の3点を実践するだけで、将来の家計トラブルを大幅に減らすことができます。
1. 「収入が減ったらすぐ銀行に相談」を夫婦で共有しておく
収入が突然減った時、多くの人が「滞納してから」銀行に連絡します。しかし金融機関は、返済が滞る前に相談すれば返済額の一時減額・据え置き期間の設定など条件変更に応じるケースがあります。大切なのは「困ったらすぐ連絡する」というルールを夫婦間で事前に決めておくことです。連絡する金融機関の窓口（担当者名・電話番号）をスマホのメモに保存しておくだけで、有事の初動が大きく変わります。
2. 育休6カ月以降の家計をシミュレーションする
育休7カ月目以降は給付金が50%に下がります。その時点での手取り収入と月々の返済・生活費を書き出してみてください。不足分を補う3～6カ月分の生活防衛費（現金）を先に確保しておくことが理想です。
3. 変動金利が1.5%・2.0%になった場合の返済額を今試算する
金融機関の住宅ローンシミュレーターを使い、金利が0.5～1.0%上昇した場合の月々の返済額を確認してください。差額を毎月の積立に加えておくと、万が一の利上げ時にも慌てずに済みます。
まとめ
ペアローンは、節税・借入力アップという強力なメリットがある一方、育休中の収入減・金利上昇・失業などの要因で返済にリスクが生じる可能性もある仕組みです。特に2026年は変動金利がさらに上昇する可能性がある局面。今すでにペアローンで組んでいる方も、これから検討している方も、「収入が減った時に返済できるか」という問いに向き合うことが、マイホームを長く守る最大の防衛策になります。
借りる前のシミュレーションと手元資金の確保、この2つを整えてから、理想の住まいに踏み出してください。