2024年から新NISAが始まり、ブームに乗って資産運用を始めた人も多いなか、多くの人が「オルカンとS&P500、どちらを買うべきか」といった商品選びの悩みを抱えています。しかし、投資商品の選択は入り口に過ぎず、特に運用期間が限られている50代・60代にとっては「その後どうやって取り崩すか」が成功を左右するポイントとなります。本記事では、YouTubeチャンネル登録者数40万人超の人気FP・鳥海翔氏が、新NISAで陥りがちな失敗パターンと、老後資金を枯渇させないための「逆算のルール」と「出口戦略」について解説します。
50代・60代が陥りがち…「新NISA」の失敗パターン
新NISAで失敗に陥る人には共通する2つのパターンがあります。1つ目が、なにを買うべきか悩み続けて結局なにもしないパターン。2つ目が、十分な検証をしないまま投資商品を購入し、本当にこれでいいのかと疑いながら終わってしまうパターンです。
特に50代・60代の方は、運用可能な期間が限られ、退職や年金受給など、資産の取り崩しが近づいています。不測の事態に対応することが難しくなるからこそ、このパターンから抜け出すことが重要になってきます。
商品選択後によくある失敗は、大きく3つに分類されます。
1．退職金やコツコツ貯めた資金を無計画に投資してしまう
2．相場が30～50％下落する可能性を具体的に想定していないまま投資する
3．生活費や年金を逆算せずになんとなく投資する
成功のカギは「年金額と生活費からの逆算」
成功のカギは、明確な目標を設定し、そこから逆算することです。まず老後に必要な毎月の生活費を具体的に算出してください。たとえば月30万円であると仮定します。
次に、毎月受け取れる年金額を正確に把握することが重要です。年金の把握を怠る人は非常に多いですが、月5万円の誤差があれば20年間で1,200万円の差が生じます。ねんきん定期便で正確な受取額を確認してください。
その後、必要な生活費から年金額を引けば、年金以外で用意すべき金額が見えてきます。月30万円の生活費が必要で年金が月18万円であれば、年金以外に月12万円が必要です。
金融電卓を使えば、この必要額をもとに逆算できます。年利5％で運用した場合、月12万円を25年間受け取るには約2,075万円の資金が必要であることが判明します。
さらに、この2,000万円を10年で作る場合、現在500万円をすでに運用していれば、毎月約8万円の積立投資で達成できる計算になります。