意外に感じるかもしれませんが、総務省の統計（「令和３年中の救急出動件数等（速報値）」の公表）によると新型コロナウイルスの感染拡大が日本で始まった2020年（令和２年）から救急自動車（救急車）による救急出動件数および搬送人員の数は減少に転じています。しかし、事故種別ごとの救急出動件数で見てみると、減少しているのは交通事故等での出動で、急病での出動の割合は2001年が56.4%だったのに対し、2016年は64%、2021年は65.5％と増加の一途をたどっています。
2021年中に救急搬送された人の内訳を、傷病程度別に見ると、総搬送者数549万1,449人中、入院加療を必要としない軽症が44.8％（245万7,607人）、 入院診療が必要となる中等症が45.2％（248万2,813人）、３週間以上の入院加療を必要とする重症が8.5%（46万4,509人）、そして病院に到着する頃には死亡が確認された人も1.5%（8万1,165人）ありました。
この統計は、どのようなタイミングで救急車の手配をすべきか考えるきっかけになるのではないでしょうか。
救急車による搬送が必要でない場合に呼んでしまうケースが増えれば、救急車が足りなくなり、本当に必要な人のところに向かえなくなるかも知れません。
その反面、「救急車を呼ぶほどでもないのではないか」と迷ったり、判断を誤ると、後遺症が残ったり、命を落としてしまうことにつながります。
どのような時に救急車を呼ぶべきなのか、その目安や、救急車が到着するまでにできることを知っておきましょう。
また、迷った時には相談できる機関もあります。いざという時に対応できるように、覚えておきましょう。
特に注意が必要な冬と夏
中でも、搬送件数が増えるのが、12月をピークとした前後数ヶ月の冬の季節と、７月をピークとした前後数ヶ月の夏の季節です。
年末年始などは特にお餅を喉に詰まらせる事故や、積雪による転倒などの事故も多く発生しますが、入浴中に亡くなる人が多いことも特徴です。居室から洗面脱衣室、浴室との温度差が大きくなることなどから、脳卒中や心筋梗塞などのリスクが高まります。
夏場に救急搬送が増えるのは、熱中症による救急搬送が増えるためです。７月から８月にかけてがピークですが、熱中症による救急搬送は５月からあり、９月になっても多くの人が搬送されています。
これからの季節（初夏から初秋）に気をつけたい「熱中症」
炎天下で長時間にわたって運動や作業をするなどした時ばかりでなく、梅雨の合間に突然気温が上がった時や暑さに身体が慣れていない時期に風通しも良くなく温度も高い室内にいるときにも発症します。
熱中症は、重症度によって３段階に分類され、日本救急医学会（熱中症の病態と救急医療）によってその対応が示されています。
意識ははっきりしており、めまいや立ちくらみ、生あくびや大量の汗が出ていて、筋肉痛やこむら返りなどの症状がある、Ⅰ度。この段階であれば、出来るだけ早く風通しの良い日陰や冷房の効いている室内などに避難させ、マスクや厚い衣類は脱がせて、身体から熱をにがすようにします。また、吐き気や嘔吐などがなければ、スポーツドリンクや経口補水液などを飲んでもらい水分補給し、胸や体の表面に水をかけてうちわや扇風機などで風を送ることで身体を冷やします。わきの下や腿の付け根などを氷嚢などで冷やす事も効果的です。Ⅰ度の症状でこうした応急処置を行い、改善が見られた場合には、救急搬送の必要はなく、応急処置と経過の見守りだけで大丈夫です。
応急処置をしても改善が見られなかったり、さらに頭痛や嘔吐、倦怠感や虚脱感、集中力や判断力の低下が見られるなど、Ⅱ度の症状が出た場合には、医療機関にかかる必要があります。
さらに、意識障害やけいれん、手足の運動障害、高体温など、Ⅲ度の症状が出た場合には、直ちに救急搬送し、高度な治療ができる病院での診察・処置が必要です。
熱中症で救急車を呼ぶ目安は、このように「呼びかけに反応しない」「受け答えがおかしい」などの意識障害やけいれん、身体が異常に熱いなどの症状が見られるかどうかです。
「意識がなければ、すぐに救急車を呼ぶ」と覚えておいてください。
救急車の到着を待っている間は、出来るだけ涼しい場所へ避難して、服をゆるめて、首や脇の下、太股の付け根などを集中的に冷やすようにしましょう。
意識がない・受け答えがおかしいなど、意識障害がある場合には、無理に水分補給をさせてはいけません。
配信： moshimo ストック