定年前からできる老後資金対策とは？
年齢が上がれば、若い頃よりも病気やけがのリスクが高まり、急な医療費や介護費用がかる可能性があります。可能であれば、定年前から老後資金の対策を計画的に進めておくとよいでしょう。
具体的には以下のような対策が考えられます。
・毎月定額の貯金
・iDeCoやNISAなどの投資
・民間保険会社が取り扱う個人年金や不動産投資
これらの対策を行ううえで、毎月の収入と支出の見直しを行います。特に、食費・光熱費・保険料・通信費などの固定費の見直しは重要です。
仮に1万円の固定費を削減できれば、50歳からでも65歳までの15年間で180万円を、貯金・投資・個人年金保険や生命保険などの民間保険へあてられます。
ポイントとしては、収支を見直して最低限の生活が保証されている状態で行うことです。
退職金と年金だけでは老後資金をまかなえない可能性がある
退職金1000万円と月々20万円の年金を受給できる場合でも、夫婦2人暮らしの老後資金が不足する可能性があります。
日本の平均寿命は、男女で差はありますが、85歳前後となっており、少なくとも定年後から約20年間の生活が安心して送れるような準備が必要です。可能であれば、定年前から現在の収入や貯金、受給できるおよその年金額から不足する金額を把握し、計画的に老後資金の準備を行いましょう。
定年前に老後資金の準備ができなかった場合は、定年後からでもできる範囲内で老後資金の準備をすることが重要です。
出典
e-Stat 政府統計の総合窓口 家計調査 家計収支編 二人以上の世帯 2023年
厚生労働省 令和4年簡易生命表の概況 1 主な年齢の平均余命（2ページ）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
配信： ファイナンシャルフィールド
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