●SNS以前からあったマスメディアの「過熱報道」
もっとも、問題はSNSだけではない。
京都の事件では、テレビ報道の“過熱ぶり”にも疑問の声が上がった。現場映像を延々と垂れ流し、同じようなやり取りを繰り返す番組に「へきえきする」と違和感を覚えた視聴者も少なくなかった。
津田教授は、近年では「SNSの弊害」ばかりが語られがちだが、子どもをめぐる事件報道は、SNS登場以前から週刊誌やテレビが問題を抱えてきたと指摘する。
「社会的関心が非常に高いのに、新しい情報が出てこない。するとメディアは根拠の薄い情報を無理に供給し始める傾向があります」
視聴率やPVを求める中で、根拠の乏しい噂話や憶測がコンテンツ化されていく。
「結果として、『中身はないのに延々と報じている状態』となり、それがメディア不信につながる大きな要因になっていると思います」
●過熱せざるを得ないメディアの事情
こうした過剰な報道の背景には、メディア側の構造的事情もある。
報道現場では、人員が減り続け、限られた人数でニュースを回さなければならない。そのため、「話題になっている現場」に人を集中させるスタイルになりやすい。
行方不明事件では、子どもの写真、家族の自宅、その土地の風景、警察の動き、近隣住民のインタビューなど、映像として成立しやすい素材が多い。
しかも、複雑な社会問題より視聴者に理解されやすく、一定の視聴率やPVも見込める。こうした要素がそろえば、メディアが「過剰報道」する理由も少なからず理解できる。
ただ一方で、そうした「薄い取材」を繰り返すことへの違和感も視聴者の側で強まっている。
「『マスメディアはこう言っているけど、実は◯◯』というソーシャルメディア上の語りが、説得力を持ちやすくなっている」
津田教授によると、マスメディアは視聴者や読者に「こんな問題がある」「これはみんなで考えるべきことだ」と示す力はまだ健在だが、「この出来事をどのように解釈すべきか」と示す影響力は低下しているという。
SNSも、マスメディアも、情報が乏しいときほど、その空白は根拠の薄い言葉で埋められていく。「わからない」を「わからないまま」にしておけるか。これは情報の受け手だけではなく、メディア側にも問われているのかもしれない。
【プロフィール】
津田 正太郎（つだ・しょうたろう）
慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所教授。財団法人国際通信経済研究所、法政大学社会学部教授を経て現職。専門はメディア論、ジャーナリズム研究、ナショナリズムとメディア。主な著作に『メディアは社会を変えるのか——メディア社会論入門』（世界思想社）など。
