紙雑誌と書籍「逆転」が語るもの
出版科学研究所の推計によると、出版業界の販売額はピークとなった1996年の2兆6,564億円から下降を続けた。消費税が3%から5%に増税された1997年に初の前年割れを記録し、以降は下降の一途をたどった。2024年の合計は1兆5,716億円で、1996年比では約41%の減少となる。
内訳を見ると、2024年の電子出版が5,660億円と全体の36.0%を占め、2014年の6.7%から大きく伸びた。電子コミックが特に拡大し、2024年シェアは32.6%と電子出版の大半を占めている。
「昔はワイもこれ同じことを考えていたけど、今はもう自分ですら本屋に行かずにネットで買うようになってからは（しかもほぼ大半が電子書籍）、判断材料からは外したよ」という声も上がり、デジタルシフトが個人の書店との関わり方そのものを変えたことを示している。
「残酷な言い方をすると『雑誌』が文化の先端ではなくなった、ということだと思うんだよね 本屋は『雑誌』という文化の最先端を売っていて、そのおまけで『書籍』を売ってた」
「雑誌ってほんとに瞬間消費財だからなぁ。ネットだと過去記事も漁りやすいし…。その場限りの手軽さは雑誌に軍配あがるけどさ」
などと指摘するように、書店の衰退の背景にある出版市場全体の縮小、とりわけ雑誌の需要激減について分析するユーザーも多かった。
全国的な「文化の余白」の喪失
データによると、2014年の出版物売り上げシェアでは紙雑誌が37.6%と最大カテゴリを占め、紙書籍43.8%に次ぐ規模だったが、2024年には紙雑誌シェアが18.5%まで半減。長年「雑高書低」と呼ばれた状態は2016年に逆転し、雑誌が書籍を下回った。少子高齢化やインターネット、スマートフォンの普及による影響で、大型書店が店頭の雑誌コーナーで確保していた集客力と利益率の両方が失われていった。
「これは、書店が単なる小売スペース以上の役割を果たす仕組みを反映しています。それらはしばしば、都市の文化的エコシステムの指標として機能します」
と英語圏からの指摘がある一方、日本のユーザーからは個人の記憶や体験に基づいた視点で、全国的な「文化の余白」の喪失を残念に思う意見も寄せられている。
「小学校の頃、友達の家が不動産屋でそこのおじさんがおっきくなって家を買う時に水に関する地名のところは買うなとか教えてくれた先に、本屋と花屋がある街は良いとこだよって言ってたのを思い出しました」
「本屋というのはある程度の人口集積を必要としますが。昨今は“まだあっていいんじゃないか？“と思うような町ですら本屋が消えていきます」
「私としては大きい本屋と美味しいパン屋のある街は文化が醸成してる。と思ってた。でも本屋とパン屋すら共存が難しくなってるんだよな。劇場しかり」
「本屋って単に『本を売る場所』じゃなくて、その街の文化や知性の温度を表してる気がするんですよね。本屋が減るというのは、単に「紙の本が売れない」という話ではなくて、その街から“文化に触れようとする人たちの居場所”が消えていくことなんだと考えるようにもなりました」
書店数が9,993店と1万店を割り込んだ令和の日本。渋谷の変貌をきっかけに浮かんだ「本屋のある街か、ない街か」という変化は、全国の街で静かに進んでいる。
