治療を続けることの重要性と透析導入前後の費用比較
CKDの通院をやめてしまうと、腎機能の低下が加速し、予想より早く透析が必要になるリスクがあります。以下の表で、ステージ別の医療費総額と、公的制度を活用した場合の自己負担の目安を比較できます。
■ ステージG3（安定期）・自己負担の目安：約5,000〜10,000円（3割負担）
■ ステージG4〜G5（透析準備期）
・自己負担の目安：約10,000〜25,000円（3割負担）
■ 透析導入後（血液透析）
・自己負担の目安：約10,000〜20,000円（特定疾病制度適用後）
※上記はあくまで目安です。受診する医療機関や検査内容・投薬内容により異なります。
透析が必要になると医療費総額は大幅に増加しますが、特定疾病療養受療証を利用すれば自己負担は月1〜2万円程度に抑えられます。一方で、透析中は週3回・1日がかりの通院が必要になるなど、生活への影響も大きくなります。できるだけ透析を遅らせるためにも、定期通院と生活習慣の改善（塩分・たんぱく質の制限、血圧管理など）を継続することが大切です。
編集部まとめ
CKDの治療費は、ステージG1〜G3の安定期では月2,500〜8,000円程度（3割負担）ですが、G4以降では約7,000〜25,000円程度に増加します。透析導入後は医療費総額が月約40万円に達することもありますが、公的制度を活用することで自己負担を大幅に抑えることができます。
CKDはG1〜G5のステージに分類され、ステージが上がるにつれて治療費も増加する
安定期（G1〜G3）の月の自己負担は2,500〜8,000円程度が目安
ステージG4〜G5では薬の種類が増え、月7,000〜25,000円程度になることがある
透析が必要になると医療費総額は月約40万円に達するが、特定疾病療養受療証を使うと自己負担は月1〜2万円に抑えられる
費用面の不安は、医療ソーシャルワーカーへの相談で解決できることが多い
CKDと診断されたら、主治医や医療ソーシャルワーカーに早めに公的制度の内容を確認することが大切です。高額療養費制度や特定疾病療養受療証は申請が必要なため、透析開始のタイミングで手続きをしておくと安心です。費用の見通しが立つだけでも、治療は続けやすくなります。
制度の申請方法や費用への不安は、病院の医療ソーシャルワーカーや、加入している健康保険の窓口に遠慮なく相談してみましょう。
※本記事の情報は2026年5月時点のものです。制度や費用は変更になる場合があります。医療費の詳細については、かかりつけ医や各制度の窓口にご確認ください。
