費用を抑えるためにできること
■ ジェネリック医薬品（後発医薬品）の活用
ジェネリック医薬品（ごはついやくひん）とは、先発品と同じ有効成分で同等の効果とされている薬で、薬価が先発品より安く設定されています。一部の吸入薬ではジェネリックが保険適用で使用可能となっており、薬剤費を2〜3割程度抑えられるケースがあります。切り替える際は吸入器の形状が変わる場合もあるため、医師や薬剤師に相談しましょう。なお、2024年10月からジェネリックがある先発品をあえて選ぶ場合は差額の一部を自己負担する「選定療養」制度が始まっており、2026年6月より、負担割合が価格差の4分の1から2分の1へと引き上げられました。
■ かかりつけ薬局（薬剤師）の活用
かかりつけ薬局を一か所に決めておくと、複数の薬の飲み合わせや重複投薬（ちょうふくとうやく：同じ作用の薬を二重で使うこと）を防ぐことができます。また、薬剤師に吸入手技（きゅうにゅうしゅぎ：吸入薬を正しく肺に届けるための吸い込み方）を定期的にチェックしてもらうことで、薬の効果を最大限に引き出すことができます。
■ 医療費控除の活用
1年間の医療費が10万円（総所得200万円未満の方は総所得の5%）を超えた場合、確定申告で医療費控除（いりょうひこうじょ）を申告できます。吸入薬の薬代・診察料・通院交通費（公共交通機関）が対象です。申請窓口：最寄りの税務署またはe-Tax（電子申告）。
知っておきたい公的制度
■ 高額療養費制度（こうがくりょうようひせいど）
1か月の医療費の自己負担が一定の上限（自己負担限度額）を超えた場合、超えた分が払い戻される制度です。たとえば年収約370万〜770万円の一般所得区分の方の月上限は約87,430円です。あらかじめ「限度額適用認定証」を医療機関の窓口に提示することで（マイナ保険証を利用してオンライン資格確認を受ける場合は提示不要）、はじめから自己負担限度額までの支払いで済み、高額を立て替える必要がなくなります。申請窓口：加入している健康保険の保険者（協会けんぽ・健康保険組合・国民健康保険の窓口など）。マイナ保険証の場合は事前申請も不要で、高額療養費の事後申請自体が不要になるというメリットもあります。入院や高額な治療が見込まれる場合は、事前に加入している保険者へ申請しておくと安心です。※高額療養費の自己負担限度額は2025年12月に国の見直しが決定され、2026年夏以降、所得に応じて段階的に引き上げられる予定です（具体的な金額は今後確定）。
■ 医療ソーシャルワーカーへの相談
費用の見通しが立てにくいと感じたら、医療ソーシャルワーカー（いりょうソーシャルワーカー）への相談が有効です。医療ソーシャルワーカーとは、病院に勤務する社会福祉士や精神保健福祉士のことで、医療費の相談や公的制度の申請サポートを無料で行っています。担当医に「費用面で相談したい」と伝えれば紹介してもらえます。
