医療の世界で生成AI活用が急速に進んでいます。2024年には、病気の診断精度において生成AIが人間の医師を上回る可能性が報告されました。一方で、「予防医療」については「意識の高い人」だけに普及しており、社会全体の健康意識の底上げには至っていないのが現状です。本稿では、AI医療機器企業の経営者／臨床医の両軸から活動する加藤浩晃先生が、日本の医療DXと予防医療の現状および課題について解説します。また、加藤先生と予防医療普及協会理事 堀江貴文氏の対談を通じて、2030年の実現を目標に計画されている新たな医療のあり方と、病気予防の習慣を社会的に拡大する方法も議論しました。
先生プロフィール：
加藤 浩晃（医師／東京科学大学医学部 臨床教授）
医師・日本眼科学会眼科専門医。浜松医科大学医学部卒業後、京都府立医科大学で眼科医として臨床・手術に従事し、厚生労働省に医系技官として入省。医療政策、医療機器開発、治験制度、医療AIなどの制度設計に携わる。AI医療機器の開発を行うアイリス株式会社を共同創業し、取締役副社長CSOとしてAI医療機器の実用化・保険適用に携わるなど、医療とテクノロジーの融合分野で活躍。一橋大学大学院でMBA（ファイナンス）を取得後、現在は同大学院博士課程でイノベーション・経営学を研究。一般社団法人 日本ヘルスケアイノベーション学会 理事長、デジタルハリウッド大学大学院 特任教授、東京科学大学医学部 臨床教授、東京大学 応用資本市場研究センター フェローを務め、医療AI、デジタルヘルス、遠隔医療、医療政策、医療スタートアップ支援など、医療イノベーション分野において教育・研究・事業開発に幅広く取り組んでいる。
堀江 貴文（実業家／一般社団法人予防医療普及協会 理事）
福岡県出身。実業家、著作家、投資家、タレント。東京大学在学中にライブドアの前身となるオン・ザ・エッヂを設立し、IT企業として急成長させる。プロ野球球団買収やニッポン放送への敵対的買収など、その型破りな手法で世間の注目を集めた。現在は予防医療普及協会理事を務め、医療業界にも携わるほか、ロケット開発を行うインターステラテクノロジズのファウンダー、会員制オンラインサロン「堀江貴文イノベーション大学校（HIU）」の主宰、SNS media&consulting株式会社のファウンダーなど、宇宙事業、飲食業、メディア事業など多岐にわたる分野で活動している。
生成AIは医師を超える？ 診断精度のみならず共感性も劇的改善へ
編集部
医療の世界でも生成AIの活用が急速に広がっています。現在どのような段階にあるのでしょうか？
加藤先生
医療・ヘルスケアの世界は今、大きな転換点を迎えています。4年ほど前にChatGPT（GPT-4）がリリースされた当時、すでに日米両国の医師国家試験合格レベルの精度があると報告されていました。2024年4月にはGoogleがMed-Geminiを発表し、米国医師国家試験に相当するデータセットで91.1％という過去最高の正解率を記録しました。設問内の誤記や曖昧さ（7.4％）を除けば99.2％に迫る水準です。さらに実際の診療に近い試験として、New England Journal of Medicine（NEJM）のケースシリーズ（症例提示）を用いた検証では、上位10疾患への病名列挙において、検索なしで74.8％という結果が出ました。この結果は、人間医師の24.5％を大きく上回っています。
編集部
診断精度は高いのですね。患者さんへの対応面はいかがでしょうか？
加藤先生
2025年4月には、Googleが対話型診断AI「AMIE」に関する論文をNatureに発表しました。この論文では、AMIEが症状の問診や診断候補の提示にとどまらず、患者さんの納得感や共感性といった、これまでAIが苦手とされてきた「人間らしい指標」でも人間医師を上回ったという結果が示されています。さらに衝撃的だったのは、「人間医師＋AI」の組み合わせに比べて「AIのみ」で診断精度が高かったというデータです。
このほか内視鏡領域でも同様の論文が出ており、一部のケースでは人間医師の介入がむしろ正解率を下げる可能性も示唆されています。
とはいえ当然、患者さんの表情やリアルタイムの反応を読み取る点では、人間医師の役割は依然として重要です。
誰でも使える医療AI「OpenEvidence」の登場が変える次世代の診療スタイル
編集部
一般の人が実際に使える医療AIはあるのでしょうか？
加藤先生
あります。2025年7月にリリースされた「OpenEvidence」というメイヨー・クリニック、NEJM、JAMA（Journal of the American Medical Association）などの知見をもとに開発された一般公開のウェブサービスです。日本語で症状を入力すると、エビデンス（科学的根拠）に基づいた疾患候補や追加で確認すべき事項を提示してくれます。引用文献も信頼性が高い医学論文などに限られています。OpenEvidenceの登場は、私にとっては昨年最大の衝撃でした。すでに海外の医師たちは診察中にOpenEvidenceを開きながら診療するスタイルに変わりつつあると聞いています。
