ほとんど家がなく、膨大な数の空き地（空き区画）が今も残されている「限界ニュータウン」「限界分譲地」の風景は、詳しい事情を知らない人が目にした場合、立地の悪さから大量の空き地が売れ残っている結果であると誤解しがちだ。
しかし、僕が調べている限り、買い手もつかないまま放置され続けている限界ニュータウンというのはむしろ例外的な存在で、ほとんどの場合、一度は完売したうえで、その後の需要が続かず放置されているものである。
当初の購入者は法人の場合もあるが、分譲地、別荘地の更地に関して言えば、個人の購入者が大半だ。今となっては、1万円で売れれば御の字というケースもあるこれらの分譲地を、今よりもずっと情報収集手段も限られていた1970年代、80年代に購入していたのは、いったいどんな人たちだったのか。
ライター：吉川祐介
2017年、八街市周辺の物件探しの過程で数多く目にした、高度成長期以降の投機型分譲地についてのブログ「URBANSPRAWL -限界ニュータウン探訪記-」を開設。その後、YouTubeチャンネルの解説と自著の出版を経て同テーマに関する発信を生業にしています。
X：@yuwave2009
僕自身、限界分譲地を扱う業者ではないので、日常の仕事の中で絶えず所有者の声を聞く環境にはないのだが、それでも今のお仕事を通じて、直接であれ間接であれ、そうした所有者の苦悩を耳にする機会は幾度となくあった。「限界分譲地」の取材を続けていく中で、僕の中で一番変化したのは、そんな土地所有者に対する印象だと思う。
もともとは個人的に使うための土地探しからスタートした僕も、これらの空き地に対しては、限界分譲地で暮らす住民の多くがそうであるように、「高値で買ってしまって、その値段が忘れられず、売るに売れない人の土地」という一面的なイメージしか持っていなかった。もちろん、そういう人もいないわけではないのだが、所有者一人ひとりに固有の事情があり、話はそんな単純なものではない。
当初は、限界分譲地の不動産を買いたい人との情報交換のために始めた執筆活動だったが、最初の頃の反響はその思惑とは真逆で、たまに舞い込む相談の大半は、家族が昔買ってしまった分譲地の処分方法やその苦悩に関する話だった。ここで一つのケースを紹介しよう。
筆者が無償で引き取った、三重県の83歳・Aさんが手放せなかった分譲地
近畿地方のある別荘地で暮らすAさんは現在83歳。長く大阪府内で公務員の職に従事し、定年を迎え、現在の住まいがある別荘地に“終の棲家”を構えて隠居している。奥様もご健在で、子どもたちはすでに独立している。
一見すると優雅な隠居生活を送るように見えるAさんだが、ひとつだけ心残りだったのが、三重県旧上野市（現・伊賀市）にある、今は雑木林と化した自分の所有地の始末だった。
まだ定年を迎えるずっと前、若き日のAさんは1977年に、問題の三重県伊賀市の分譲地を購入していた。当時、一般の分譲マンション住まいだったAさんは、「ニューハイツ白鳳台」なる分譲地名で販売された180平米のその土地を、老後の移住先の住宅用地として購入したのだと話していた。
「限界分譲地」を、投機ではなく、老後の移住先として購入したと語る所有者は少なくない。「家いちば」などの不動産の個人売買サイトでも、これらの分譲地の売地の解説には、「いずれ家を建てて移住するつもりでした」などと書かれているものを時おり見かける。
その言葉を疑うわけではないのだが、おそらく多くの方は「不動産投資に失敗した」などとは言いたくないだろうし、いくら土地の値段が右肩上がりの時代とはいえ、実際にそこで家を建てて暮らし始めるまでの間の土地の管理や、万が一の不慮の事態などまで考慮していたのだろうかと思う。
いずれにしても確実に言えるのは、20年以上先の定年退職に備えて土地を買うというのは、つまり土地の値段は上がり続けるものであり、20年後にはますます高くなって手が届かなくなってしまうという大前提が、単なる一個人ではなく社会全体の共通認識であったということだろう。高度成長期に競って郊外のマイホームを購入した人々にも、「いま家を買わなければ、いずれ買えなくなってしまう」という焦燥感があった。
当時の購入価格は聞かされなかったが、1977年ごろの価格水準から推察して、200～300万円程度の価格であったと思われる。ところがAさんによれば、購入後、その分譲地はいっさい住宅地として使われることなく、数年前に改めて見に行った時には、すでに雑木林と化して、とても家が建てられる状態ではなくなっていたという。
