食品・日用品ではどんな変化が起きている？
約8割が購買行動に変化——世帯の構成や年収に関わらず広く発生
「物価高の影響を受けて、あなたの食品・日用品（食料品・飲料・洗剤・衛生用品など）の購買行動に、何らかの変化がありましたか。」という設問では、何らかの変化があったと答えた割合が78.3%（「明確に変化があった」36.6%＋「どちらかといえば変化があった」41.8%）に上りました。
家族構成別に見ると、親・祖父母などと同居する世帯（81.5%）と子どもあり（末子18歳未満）世帯（80.1%）で変化あり合算が高い傾向が見られます。複数人が生活する世帯では食費・日用品費への支出が大きくなりやすいため、行動変化が起きやすいと考えられます。
単身（76.4%）・夫婦のみ（75.6%）でも8割近くに達しており、世帯構成に関わらず広く変化が起きていることがわかります。
「量を減らす」「PBに切り替える」「値下げ品を買う」が三大変化
変化あり対象（n=940）における具体的な行動変化の内容（複数回答）の上位は以下の通りです。
1位：購入量・購入個数を減らした 46.9%
2位：安いブランドやPBに切り替えた 44.8%
3位：お値下げ品をよく買うようになった 41.6%
4位：購入頻度を下げた 37.9%
5位：クーポン・ポイントを積極的に活用するようになった 34.1%
6位：セール・特売日にまとめ買いするようになった 34.0%
購入量を減らすだけでなく、PB商品への切り替えや値引き商品の活用、クーポン・ポイントの積極利用など、複数の節約行動を組み合わせている様子がうかがえます。
また「購入を完全にやめた商品・カテゴリがある」と答えた割合も17.1%に上っており、単なる節約にとどまらず一部カテゴリからの離脱も一定数で起きています。
価格相場をよく把握している層（N=331）では、PBへの切り替え（42.3%）よりも購入量の削減（48.6%）やクーポン・ポイントの活用（38.7%）が高く、相場情報を活用した計画的な節約行動が見られます。
ある程度把握している層（N=609）ではPBへの切り替え（46.1%）が最も高く、手軽に実行できる節約手段として選ばれている傾向があります。
