費用を抑えるためにできること
IBSは長期にわたることが多い病気です。治療を続けながら費用を抑えるための方法を3点ご紹介します。
■ ジェネリック医薬品への切り替えを相談する
処方薬をジェネリック医薬品に変更することで、薬代を大幅に削減できる場合があります。薬局の窓口で「ジェネリックに変えられますか？」と一言聞くだけで確認できます。
■ かかりつけ医を決めて継続受診する
毎回違うクリニックを受診すると、そのたびに初診料がかかります。安定期には同じかかりつけ医に継続通院することで、再診料での受診が可能になり、1回あたりの費用を抑えられます。
また、毎回違うクリニックを受診していると、ドクターショッピング（短期間に複数の医療機関や医師を次々と受診する行為）とみなされ、処方してもらえなかったり受診を断られたりする場合があります。
■ 生活習慣の改善で受診頻度を減らす
食事・睡眠・ストレス管理の改善により、症状の頻度が下がると通院回数も減らせる可能性があります。主治医から生活指導を受け、セルフケアと受診を組み合わせることが、長期的な費用削減につながります。
知っておきたい公的制度
IBSの治療費を支援する公的制度はいくつかあります。症状や収入の状況によって利用できる制度が異なるため、まずは医療機関の窓口や市区町村に確認することをお勧めします。
■ 高額療養費制度（こうがくりょうようひせいど）
1か月に支払う医療費が一定額（自己負担限度額）を超えた場合、超過分が後から払い戻される制度です。たとえば、年収約370〜770万円の方の場合、月の上限は約80,100円＋（医療費－267,000円）×1%となります。IBSの場合、1か月の費用がこの水準を超えることは通常ありませんが、他の病気での通院や治療が重なった場合や大腸内視鏡検査や専門的な検査が重なる月には利用できるケースもあります。
マイナンバーカード（マイナ保険証）でオンライン資格確認をすると自動で自己負担限度額が適用されるため、高額療養費の申請は原則不要で、窓口での支払いが自己負担限度額までに抑えられます。
ただし、資格確認証を使用している場合は「限度額適用認定証」の取得申請が必要となります。事前に「限度額適用認定証」を取得して医療機関に提示しておくと、医療機関の窓口での支払いを最初から限度額にとどめることができます。申請窓口は、会社員の方は勤務先の健康保険組合または全国健康保険協会（協会けんぽ）、自営業・無職の方は居住地の市区町村窓口です。
■ 医療費控除（いりょうひこうじょ）
1年間（1月〜12月）に10万円を超える医療費を支払った場合、確定申告をすることで所得税の還付が受けられる制度です。通院費・薬代・交通費（公共交通機関）なども合算できます。IBSで複数の薬を長期処方されている場合や、他の疾患でも受診をしている場合、年間の医療費を合計すると控除の対象になることがあります。申請窓口は税務署（確定申告）です。
■ セルフメディケーション税制
特定の市販薬（スイッチOTC医薬品）を年間12,000円以上購入した場合、超過分（上限88,000円）を所得控除できる制度です。IBSの症状緩和に使う整腸薬や下痢止めが対象になる場合があります。医療費控除との併用はできませんが、通院が少なく市販薬を多く使っている方に向いています。申請窓口は税務署（確定申告）です。
■ 自立支援医療制度（じりつしえんいりょうせいど）
IBSに伴ううつ病や不安障害などの精神疾患を合併している場合、精神科・心療内科で治療が「自立支援医療（精神通院医療）」の対象となることがあります。対象となれば、指定医療機関での精神疾患に係る外来診察料や処方薬代などの自己負担が、通常の3割から1割に軽減されます。申請窓口は市区町村の障害福祉担当窓口です。
