ペースメーカー手術は、脈が極端に遅くなる徐脈性不整脈などに対して行われる治療です。命に関わる不整脈を予防し、症状を改善する目的で行われます。
一方で、ペースメーカー本体や手術、入院にかかる医療費は高額になることがあります。ただし、制度などを利用することで、自己負担を軽減できる場合があります。
この記事は、ペースメーカー手術にかかる費用の目安、利用できる公的支援、植込み後にかかる費用、相談できる窓口を解説します。
この記事のまとめ
ペースメーカー手術の費用は、保険適用前の総額で3割負担で30万〜80万円ほどかかりますが、高額療養費制度や限度額適用認定証を利用すれば自己負担額を抑えられます。さらに身体障害者手帳や自立支援医療制度を活用することで負担軽減が可能な場合もあります。植込み後の定期検査や本体交換も保険診療の対象となるため、不安な場合は早めに医事課やソーシャルワーカーへ相談するとよいでしょう。
監修医師：
佐藤 浩樹（医師）
北海道大学医学部卒業。北海道大学大学院医学研究科（循環病態内科学）卒業。循環器専門医・総合内科専門医として各地の総合病院にて臨床経験を積み、現在は大学で臨床医学を教えている。大学では保健センター長を兼務。医学博士。日本内科学会総合専門医、日本循環器学会専門医、産業医、労働衛生コンサルタントの資格を有する。
ペースメーカーの手術にかかる費用
ペースメーカー手術では、本体代、リード代、手術料、入院費、検査費などがかかります。ここでは、ペースメーカーの手術にかかる費用を解説します。
ペースメーカーとは
ペースメーカーは、脈が遅くなりすぎたときに心臓へ電気刺激を送り、心拍を補助する医療機器です。一般的には、胸の皮膚の下に小さな本体を植え込み、リードと呼ばれる電線を心臓内に留置して使用します。
ペースメーカーは、心臓の動きを常に監視し、必要なタイミングで電気刺激を送ります。脈が遅くなることで起こる失神やめまい、息切れ、強い疲労感などの改善を目的に使われます。
ペースメーカーが必要な病気
ペースメーカーが必要になる代表的な病気には、洞不全症候群や房室ブロックなどがあります。これらは徐脈性不整脈と呼ばれ、心臓の電気信号がうまく作られない、またはうまく伝わらないことで脈が遅くなる病気です。
症状としては、失神やめまい、ふらつき、息切れ、動悸、強い倦怠感などがみられることがあります。症状の程度や心電図の所見、失神の有無、心不全の状態などを踏まえて、ペースメーカーの適応が判断されます。
ペースメーカー手術費用の総額
ペースメーカー手術の医療費は、保険適用前の総額では高額になります。ペースメーカー本体、リード、手術手技料、入院費、検査費などを含めると、3割負担で30万〜80万円ほどかかります。
ただし、実際に患者さんが最終的に支払う金額は、健康保険の自己負担割合や高額療養費制度の利用状況によって大きく変わります。高額療養費制度を使うと、1ヶ月の保険診療分の自己負担額は、所得に応じた上限額までに抑えられる場合があります。
ペースメーカーにかかる費用と支援制度
ペースメーカー手術は高額になりやすい治療ですが、健康保険や高額療養費制度を利用できます。ここでは、ペースメーカーにかかる費用と支援制度について解説します。
健康保険の自己負担割合
ペースメーカー植込み術は、医学的に必要と判断された場合、通常は健康保険の対象です。自己負担割合は年齢や所得によって異なり、一般的には1割、2割、3割のいずれかです。
自己負担割合だけをみると高額に感じますが、保険診療であれば高額療養費制度の対象になるため、最終的な負担額は所得区分や同じ月にかかった医療費によって決まります。
高額療養費制度の活用
高額療養費制度は、1ヶ月に支払う医療費の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、超えた分が払い戻される制度です。上限額は、年齢や所得によって異なります。特に、所得区分が高い方では上限額が高くなり、住民税非課税世帯などでは上限額が低くなります。また、食事代や差額ベッド代などは別にかかることがあります。
限度額適用認定証の利用
限度額適用認定証は、医療機関の窓口で提示することで、保険診療分の支払いを自己負担限度額までに抑えられる仕組みです。医療費が高額になることが事前にわかっている場合に役立ちます。
ペースメーカー手術は高額になりやすいため、入院が決まった時点で、マイナ保険証の利用可否や限度額適用認定証の必要性を確認しておくとよいでしょう。
