ペースメーカーの費用について相談できる窓口
ペースメーカーの費用が心配な場合は、主治医だけでなく、医療機関の医事課、入退院支援センター、医療ソーシャルワーカーに相談できます。
手術費用の概算や高額療養費制度、限度額適用認定証、身体障害者手帳、自立支援医療制度などについて確認できます。
加入している健康保険にも確認しておくとよいでしょう。会社員や扶養家族の場合は健康保険組合や協会けんぽ、自営業や退職後の方は市区町村の国民健康保険窓口、75歳以上の方は後期高齢者医療制度の窓口に相談しましょう。
身体障害者手帳や自立支援医療制度については、市区町村の障害福祉担当窓口に相談しましょう。制度は申請のタイミングが重要になることがあるため、手術予定が決まったら早めに確認しましょう。
ペースメーカーの費用についてよくある質問
ここまでペースメーカーの費用などを紹介しました。ここではペースメーカーの費用についてよくある質問に、メディカルドック監修医がお答えします。
高額療養費制度を使うと最終的にいくらの自己負担になりますか？
佐藤 浩樹医師
最終的な自己負担額は、年齢、所得区分、医療費総額、同じ月に受けた医療、加入している健康保険によって変わります。
手術前におおよその負担額を知りたい場合は、医療機関の医事課や加入している健康保険に、予定されている手術名、入院予定期間、自己負担割合を伝えて確認するとよいでしょう。
ペースメーカーの本体交換にも保険が適用されますか？
佐藤 浩樹医師
ペースメーカーの電池残量が少なくなり、医学的に本体交換が必要と判断された場合は、通常、健康保険の対象になります。初回植込みと同じように、自己負担割合に応じた費用がかかります。
本体交換でも医療費が高額になることがあるため、高額療養費制度や限度額適用認定証を利用できる場合があります。交換予定が決まったら、初回手術のときと同じように、事前に医療機関や健康保険へ確認しておくとよいでしょう。
