ペースメーカーの費用負担を軽減するそのほかの制度
ここでは、ペースメーカーの費用負担を軽減するそのほかの制度について解説します。
身体障害者手帳の活用
ペースメーカーを植え込んだ方は、心臓機能障害として身体障害者手帳の申請対象になることがあります。ただし、ペースメーカーを入れた方が一律に同じ等級になるわけではありません。日常生活活動の制限や心機能の状態などを踏まえて、等級が判断されます。
申請には、指定医による診断書・意見書、申請書、写真、本人確認書類などが必要になることがあります。手続きの詳細は、住んでいる市区町村の障害福祉担当窓口で確認してください。
自立支援医療制度
自立支援医療制度のうち、更生医療は、身体障害者手帳を持つ18歳以上の方が、障害を軽減したり機能を改善したりするための医療を受ける際に、医療費の自己負担を軽減する制度です。心臓機能障害では、ペースメーカー植込み術が対象医療として扱われる場合があります。
自立支援医療を利用できる場合、自己負担は原則1割となり、所得などに応じて月額の自己負担上限額が設定されます。ただし、制度の扱いは自治体によって詳細が異なるため、個別に確認が必要です。
ペースメーカー植込み後にかかる費用
ペースメーカーは植え込んで終わりではなく、定期検査や電池残量の確認が必要です。ここでは、ペースメーカー植込み後にかかる費用について解説します。
定期検査の費用
ペースメーカー植込み後は、定期的に外来で機器の状態を確認します。検査は、電池残量、リードの状態、不整脈の記録、ペースメーカーの作動状況などを確認します。
外来での費用は、診察料、心電図、ペースメーカーのチェック、必要な検査の有無によって変わります。保険診療の対象ですが、自己負担額は医療機関や検査内容、自己負担割合によって異なります。
本体交換にかかる費用
ペースメーカーは電池で作動しているため、電池が少なくなると本体交換が必要です。電池寿命は機器の種類や使用状況によって異なりますが、一般的には数年から十数年で交換を検討します。
本体交換では、リードが問題なく使える場合、本体だけを交換することがあります。初回植込みより手術の負担が少ないこともありますが、感染や出血などのリスクがないわけではありません。
本体交換も、医学的に必要と判断されれば健康保険の対象です。費用が高額になる場合は、高額療養費制度や限度額適用認定証の対象になることがあります。交換時期が近づいたら、医療機関で費用や入院期間の目安を確認しておくとよいでしょう。
