「電話番号は、ありません」。日本国内のスマホの所有率が世帯で9割を超えるとされる現代において、収入減少や病気による料金滞納、刑務所からの出所など何らかの事情でスマホ・携帯電話（以下、スマホ）を持てなくなってしまった「通信困難者」の存在を知っているだろうか。サブスクの申し込み、飲食店の予約といった日常生活のちょっとした手続きはもちろん、生活インフラの契約、就職といった、生きていくために必要な場面でも当たり前のように電話番号を求められる世の中で、スマホを持てない生活の実態とは。当事者たちに話を聞いた。
「電話番号がないと電気・ガスも契約できない」
総務省の令和6年通信利用動向調査によると、スマートフォンの世帯における保有割合が90.5%となり、いまやスマホを持つのが当たり前の時代となっている。
そんななかで、福島県在住の山本博史さん（42・仮名）は、2020～2024年の4年ほど、スマホなしの生活を余儀なくされた。
スマホはもちろん、固定電話やPHSなどの通信手段はなし。公衆電話など外部の手段を使わなければ電話もかけられず、インターネットも利用できない状態だった。
精神的な疾患を抱え、月10万円ほどの障害年金で生活していた山本さんがスマホの支払いを滞納し始めたのは、2020年の新型コロナウイルスの感染拡大直後。
コロナ禍の影響があったのか、通っていた精神科クリニックの主治医が不在となってしまい、その影響で自身の体調に合う薬を出してもらうことが難しくなった。
しばらくすると精神状態が悪化し、それまではしていなかった散財を繰り返すように。
端末代と合わせ月1万円ほどのスマホ料金が引き落とされていた銀行口座の残高は底をつき、3～4か月ほど滞納が続くと、スマホの利用を止められてしまった。
その後、行政に支援を求めた山本さんは市営住宅に引っ越すことができたが、スマホを持っていないことで、生活インフラの壁にぶち当たることに。
「電話番号がなくても水道は契約できたのですが、電気・ガスは無理でした。業者からは『親族の電話番号でもいい』と言われたのですが、独身で身寄りもなかったので契約できなかったんです。
結局、冬でも夜はお風呂代わりに冷たいせっけん水でタオルをしぼり、体をふいて、100円ショップで買ったライトで過ごしていましたね。
スマホがないから友だちとも連絡がとれないので、孤独でした。そんな状況で生活していたので、メンタルも悪化する一方でした」（山本さん）
スマホを持てたことで、月給は20倍にアップ
滞納が続いて利用を止められた大手キャリアとは別のキャリア2社でも、「ブラックリスト」入りしていることが原因でスマホを契約できないままでいた山本さんだったが、2023年に通院先の病院を変更したことで、これまでとは異なる自治体の窓口に相談できるように。
そこで、過去の滞納歴があっても契約できるスマホ事業者の存在を知り、スマホを契約。
今は銀行口座を開設できていないが、コンビニ支払いで料金を支払えるため、自分のスマホを持ち続けられているという。
「それまでは電話番号がなくても働ける就労継続支援B型事業所で働き、20日間出勤しても月に5000円ほどしかもらえない生活をしていましたが、電話番号が手に入ったのでA型事業所で働けるようになって、月に10万円ほどにアップしたんです。
民間アパートにも引っ越せました。生活の余裕が出てきたし、友だちともつながれて、精神状態もよくなってきましたね」と喜ぶ。
