日本では高齢化の進行に伴い、白内障や緑内障、加齢黄斑変性といった加齢性眼疾患への対応が重要な課題となっている。日本眼科医会も、視機能の衰えを早期に発見・対処する「アイフレイル」の啓発を進めており、眼科医療の役割は治療だけでなく予防や早期発見へと広がっている。
こうしたなか横浜市保土ケ谷区の梅の木眼科クリニックでは、診療から手術、術後フォローまでを地域で完結できる体制づくりを進めている。地域眼科は今後どのような役割を担うのか。院長の熊谷悠太氏に話を聞いた。
なぜ「かかりつけ眼科」が重要になっているのか
高齢化が進むなか、眼科領域では白内障や緑内障など慢性的な管理が必要な疾患が増加している。特に緑内障は自覚症状が少ないまま進行することが知られており、日本緑内障学会による「多治見スタディ」では、40歳以上の約20人に1人が緑内障を有すると報告されている一方、その多くが未診断だったことも明らかになっている。また、厚生労働省の患者調査でも白内障や緑内障は高齢者に多い眼疾患として位置づけられており、定期的な眼科受診による早期発見の重要性が指摘されている。
梅の木眼科クリニック院長の熊谷悠太氏は、大学病院や地域中核病院での勤務を経て2019年に同院を開院した。同氏によると、勤務医時代には「手術を担当した医師に継続して診てもらいたい」という患者の声を聞く機会が少なくなかったという。そうした経験から同院では、診察から手術、術後フォローまで一貫して対応できる体制づくりを進めている。
ただし、高齢患者の増加に対して眼科医や医療スタッフの確保は容易ではない。地域医療全体でみれば、継続的な受診体制をどのように維持するかが課題となっている。
診断から術後フォローまで――地域完結型医療の試み
同院では白内障手術をはじめ、小児眼科や緑内障診療など幅広い診療に対応している。
熊谷氏によると、院内には各種検査機器や手術設備を整備し、国家資格を持つ視能訓練士も配置しているという。視野検査や小児視機能検査など専門性が求められる診療にも対応できる体制を構築している。
また近年は白内障手術で使用する眼内レンズの選択肢も増えている。同氏は「どのレンズが適しているかは患者ごとに異なる」と説明する。
そのため同院では手術件数よりも、患者が十分に理解し納得した上で治療方針を選択することを重視しているという。
もっとも、どの治療法にも適応判断が必要であり、全ての患者に同じ選択肢が当てはまるわけではない。医療技術の進歩と同時に、適切な説明と意思決定支援が求められている。
