◆UEFA・CONCACAFの猛反発——予選価値の崩壊、クラブの危機感、そしてFIFA“配分金戦略”の実態
この巨大化路線に対し、欧州や北中米の大陸連盟は強い危機感を示している。UEFAのアレクサンデル・チェフェリン会長は「大会そのものだけでなく、欧州予選の価値も損なう悪いアイデアだ」と断言。
厳しい予選こそが欧州サッカーの競争力とブランド価値を支えてきただけに、枠の乱発による予選の形骸化は看過できない。
CONCACAFのビクター・モンタリアーニ会長も「サッカー界のエコシステム全体にとって正しい選択ではない」と否定的な姿勢を崩さない。さらに、クラブ側は過密日程によって高額年俸の選手が重大なケガを負うリスクを強く警戒している。
それでもFIFAが強気姿勢を崩さないのは、膨張する大会収益の中から各連盟やクラブへの配分金・補償金を増額することで反対派を実質的に黙らせられるという計算が働いているからだ。
◆競技レベル低下とファン負担——中国14億人市場・サウジ2034が押し上げる“巨大ビジネス化”
64カ国制への拡大で最も懸念されているのが、試合の質の低下だ。2026年大会ではアジア勢9チームが出場したものの、ラウンド32で日本とオーストラリアが敗退し、16強を前に全滅した。
64カ国制となれば世界ランキング上位と下位の差はさらに開き、緊張感を欠く消化試合やワンサイドゲームが増える可能性が高い。「1グループ4チーム×16グループ」というシンプルな形式に戻せるメリットはあるものの、予選の緊張感が失われ、世界最高峰の価値が薄まる代償は計り知れない。
観客の負担も深刻で、3大陸をまたぐ移動に伴う高額な航空券、跳ね上がる宿泊費、そしてFIFAが強気に設定するチケット価格により、現地観戦は一部の富裕層に限定される“高嶺の花”化しかねない。
それでもFIFAが拡大を推し進める背景には、2034年大会の開催が確実視されるサウジアラビアのオイルマネー、そして前回大会で世界一のスポンサー料（約1,900億円）を投じた中国の14億人市場という巨大な思惑が渦巻いている。
64カ国制となれば中国の本大会出場確率は飛躍的に高まり、巨大な視聴者層と広告収入を確実に取り込める。FIFAが見据えるのは、競技大会としての価値よりも“世界最大のビジネス”としての成長だ。
100周年を迎える2030年大会に向けて、W杯は純粋なスポーツイベントから巨大な集金システムへと変貌を遂げつつあり、ピッチの裏で動く利権と巨大市場の思惑から、今後も目が離せない。
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