極右エコロジーの三つの柱：民族・土地・自然
前述のように、フランス極右において、エコロジーを本格的に理論化したのは、国民戦線や国民連合ではなく、新右翼、とくにアラン・ド・ブノワである。その最大の特徴は、エコロジーを、リベラルな環境保護や普遍主義的な自然保護として考えるのではなく、文化的・民族的・地域的多様性の保存までを含むものとして捉える点にある。
つまり、地域言語、生活様式、文化的固有性、社会的つながりの喪失をも「自然環境の破壊」と捉えるのである。これは、極右のレイシズムの「リベラル転換」において重要な役割を果たしている「民族多元主義」 を、エコロジーに応用したものと考えることができる。
では、この「エコ差異主義」とも言える極右エコロジー思想は、具体的にどのようなものなのか。それは、民族・土地・自然という三つの柱を軸にすると見えてくる。以下では、この三つの柱を順に見ていこう。
①民族
極右エコロジーは、文化的・民族的な差異を、生態系の差異のように扱う点に特徴がある。それぞれの文化や民族は固有の土地に根ざしており、それらが混ざり合えば壊れる、と考えるのである。こうした発想の根底には、新右翼の民族多元主義がある。この民族多元主義がエコロジーと結びつくと、文化は生物多様性の一部のように語られるようになる。
つまり、生物多様性を守るように文化的多様性も守らなければならず、各文化や各民族はそれぞれ固有の土地に根ざしているのだから、移民、混血、同化によってそれらが混ざりあうことはその固有性を壊すことになる、という論理が成立するのだ。ここでいう「多様性」は、多文化共生のことではない。それは、「それぞれの民族や文化を、それぞれの土地に分けて保存する」という分離の思想である。
こうした「エコ差異主義」は、近年の国民連合の言説にもあらわれている。2023年に、国民連合党首のジョルダン・バルデラは「国境は環境にとって最良の味方である」と述べた。ここでは、国境が単に治安や移民管理のためのものではなく、環境を守るためのものとして語られている。つまり、移民を止め、さらには送還・再移住させることこそが、環境保護の核心であると考えられているのだ。
こうした「エコ国境主義」の論理のなかでは、非ヨーロッパ系移民は、たとえ明示的にそう呼ばれない場合でも、「侵略的外来種」のように想像される。こうして移民排斥は、アイデンティティの防衛であると同時に、生態学的な防衛であるかのように正当化されるのである。
②土地
極右エコロジーにおいて、土地は単なる自然環境ではない。それは同時に、民族、祖先、文化といった共同体秩序やアイデンティティの根拠として位置づけられる。ここで重要になるのが、「根づき」という概念だ。
「根づき」とは、人間集団と土地のあいだに、切り離すことのできない本質的な結びつきがあると考える発想である。左派的、あるいはリベラル的な土地思想が「この土地で、どのように共に生きていくのか」を問うのに対して、極右的な土地思想は「誰がこの土地に本来属するのか」を問う。つまり、土地は共生の場というよりも、帰属を判定する場になる。土地に「根づいていない」と見なされる人々は、外部から来た存在として排除されるのだ。
したがって、極右的ローカリズムは、たんなる地域自治の思想ではない。それは、地域をアイデンティティ防衛の単位にする「閉鎖のローカリズム」として機能する。本来、バイオリージョナリズム（生態地域主義）とは、地域の自然生態系や生活圏を重視する思想であった。
しかし、それが新右翼に取り込まれると、地域の生態系は、文化共同体や民族的帰属と結びつけられるようになる。これと同じことは、コモンという概念にも言えるだろう。コモンとは本来、左派的な文脈において、土地や水、エネルギーといった開かれた共有財を指すが、新右翼はそれを「民族共同体に属するもの」といった意味へと転用するのである。
③自然
極右にとって自然とは、単なる生態系や自然環境ではない。それは、何が「自然」で、何が「反自然」なのかを判断するための道徳的・政治的な基準でもある。極右はこの「自然な秩序」という言葉によって、家父長制や男性中心主義、人種・階層・性別にもとづくヒエラルキーを正当化してきた。
ここで重要になるのが、「限界」という語である。エコロジーにおける「限界」とは、人間活動が越えてはならないプラネタリー・バウンダリー、すなわち地球の居住可能性を維持するための惑星的限界を指す。
しかし、科学的に限界が存在するという事実だけで、そこから導かれる政治の方向が決まるわけではない。左派のエコロジー政治は、地球の限界が存在するという事実から、地球規模での分かち合いや協力、気候正義の必要性を導き出す。しかし極右はこの「限界」を、フェミニズム、LGBTQ+の権利運動、反差別運動などが越えてはならない「社会的・道徳的な境界」へと読み替えてきた。
つまり、エコロジー的な意味で守られるべきものが、地球環境そのものから、「自然な秩序」の名の下で語られる伝統的な家族、性別役割、民族的秩序に置き換えられるのである。 このように、極右がいう「自然」はきわめて選択的なものである。たとえば国民連合は、「自然の景観を守る」ことを理由に風力発電や太陽光発電に反対するが、原子力発電所のような別の環境負荷については問題にしない。つまり、彼らの「自然保護」は、科学的な気候変動対策と必ずしも一致しないのである。
極右エコロジーの反近代思想
極右エコロジーの根底にある大きなテーマが、「反近代」である。極右は気候危機を、近代文明が土地や共同体、精神性を含む自然秩序を壊してきた結果として語る。つまり、極右エコロジーは、なぜ人間が自然を支配し、管理し、利用する対象として見るようになったのか、という近代的な存在論そのものを批判するのだ。そのため、合理主義、技術信仰、進歩主義、自由主義といったあらゆる近代的な価値観が、自然破壊の原因として語られるようになる。
ただし、新右翼が最初から近代に批判的だったわけではない。1970年代には、むしろ技術やヨーロッパ文明の力をたたえる傾向が強かった。しかし1980年代から1990年代にかけて、新右翼はテクノロジー批判や反啓蒙思想、農村共同体を重んじる思想などを取り込みながら、反近代的なエコロジー思想を組み立てていった。極右はエコロジーを、リベラリズムや啓蒙思想に近いものとしてではなく、ロマン主義的な土着の共同体を賛美する思想として取り込む。彼らにとって「自然を守る」ことは、未来へ進むことではなく、近代によって失われた土地や共同体、精神性を取り戻すことなのである。
新右翼のエコロジー思想は、キリスト教的一神教や近代合理主義こそが、自然を支配し、そこから「神聖さ」を奪った原因であると考えるため、これらに対して批判的だ。そして、多神教的・自然崇拝的なネオペイガニズム（＊1）や、ヨーロッパ的精神性、さらには北米ディープエコロジー思想なども取り込みながら、自然と人間の神秘的な結びつきを取り戻そうとするのである。
＊1 ネオペイガニズムとは、キリスト教以前のヨーロッパに存在した多神教的・土着的な宗教伝統を現代に復興・再構成しようとする宗教運動の総称である。自然崇拝や汎神論、反一神教的志向を特徴とするが、その政治的位置付けは一様ではなく、新右翼や極右と結びつく場合もあれば、エコロジーやフェミニズム、反権威主義的な対抗文化と結びつく場合もある。
