知識層向けにどのような金融教育がある？
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まず子どもの貯金について。銀行によって異なりますが、大手チェイス銀行では6歳以上の児童向けに、保護者の口座と紐づけてデビットカード(*3)を作ることができます。
またチェイス銀行以外にも多くの銀行では、8歳や13歳などさまざまな年齢で、保護者の口座と紐づけながら、チェッキング（当座預金）口座を開設できます。また18歳になると新たに自分自身のチェッキング口座を開設することができます。
フォーブス誌は特集を組み、今年10月にオススメの「ティーン向け最良チェッキング口座」を紹介しています。
(*3)アメリカでは銀行口座を開くとカードを発行される。日本では多くの場合発行されている通帳について、アメリカ（および西欧諸国では）では通帳自体がない。つまり口座を作るとカードは発行されても通帳は発行されない。一部の銀行で子ども用に希望すれば作ってもらえるサービスも残っているようだが「ない」がデフォルトであり、オンライン上で貯金額は確認できるので、わざわざ作っている人はほとんどいないだろう。当地に長年住む筆者は、銀行で通帳を持っている人を見たことがない。
テクノロジーを利用した金融教育にも注目が集まっています。例えば、デビットカードを子に教える金融リテラシーアプリ「グリーンライト（Greenlight）」が親に支持されているようです。このアプリは日頃の「お手伝い」と紐づけ、労働対価で得た収入の貯金や投資を楽しく学べるもの。インサイダー誌にもお墨付きをもらっています。
ほかにも数々のオンライン授業で「個人の金融に関するクラス」があったり、本、ゲームやアクティビティ（定番ボードゲームのモノポリーやペイデイ、オンラインゲームのファイナンシャルフットボール）などを通じて、お金について学ぶ機会はたくさんあります。親がその気になればいくらでも金融教育を子にすることはできそうですが、いずれも子どもが「楽しく学ぶ」ことが金融教育を成功に導く秘訣のように思います。
