株式会社インテージの調査によると、2026年のバレンタインで「チョコレートを渡す予定がない」とする人は4割を超えた。チョコレートの値上がりが影響し、義理チョコや友チョコ、家族チョコが縮小している。一方で、自分用や本命向けの購入は底堅く、バレンタインは今、職場や周囲に配るイベントから、大切な相手や自分自身を労う日へと、その意味合いを変えつつある。
■「渡さない」人が4割超に 物価高が直撃した2026年
インテージが全国の15～79歳の男女5,000人を対象に行った調査によると、2026年のバレンタインで「チョコレートを渡す予定がない」と答えた女性は42.8％に達した。前年から4ポイント増加しており、2024年以降続く増加傾向が今年も継続した形だ。
バレンタインに個人で用意するチョコ（インテージ）
特に落ち込みが目立つのが「義理チョコ」や「家族チョコ」だ。一方、「自分チョコ」は21.3％と横ばいで、厳しい家計環境の中でも、自分の楽しみを確保しようとする姿勢がうかがえる。
実際、バレンタインの予算は減っていない。個人でチョコを用意する女性の平均予算は4,943円で、前年比8.1％増となった。ただし、その理由は「チョコの値上がり」（63.6％）や「物価高・円安」（39.8％）が上位を占め、「おいしいものを買いたいから」といった前向きな理由は減少している。
■板チョコは200円目前 “高級品化”するチョコレート
バレンタイン商戦にも、物価高の影響が色濃く表れている。インテージの小売店販売データによると、板チョコレートの平均単価は2022年上半期まで100円前後（税込み）で推移していたが、その後上昇を続け、2025年9月には199円と、200円に迫る水準まで高騰した。
板チョコレートの平均個数単価推移（インテージ）
こうした価格変化を、消費者も強く実感している。調査では、女性の81.3％が「チョコレートが値上がりしていることを知っていた」と回答。値上げが行動に影響すると答えた人は約7割にのぼり、「価格帯の低い商品を選ぶ」「購入個数を減らす」といった工夫が広がっている。
バレンタインは、もはや“気軽に数を配るイベント”ではなくなりつつある。
