■義理チョコは「衰退した」 7割が実感
義理チョコ文化の変化は、よりはっきりと数字に表れている。くふう生活者総合研究所が5,967人を対象に行った、2026年バレンタインデーについての調査では「義理チョコは衰退した」と感じている人が約7割に達した。「完全になくなった」と答えた人も半数近くにのぼる。
2026年のバレンタインデーに関する調査（くふう総研）
理由として多く挙げられたのは、「贈る側・もらう側の負担が大きい」「職場や学校の雰囲気として求められていない」といった声だ。実際、インテージの調査でも、有職女性の85.4％が「職場の義理チョコに参加したくない方だ」と回答しており、この数値は2022年の調査開始以来の最高値となった。
一方で、義理チョコが減ることを肯定的に捉える声も多い。「気を遣わずに済む」「チョコが好きな人が純粋に楽しめるイベントになった」といった意見が寄せられている。
■定着する「自分チョコ」 7割が“ご褒美”を重視
義理チョコが後退する一方で、存在感を増しているのが「自分チョコ」だ。くふう総研の調査では、バレンタインに自分用のチョコを購入する人は42.9％にのぼり、そのうち72.2％が「自分へのご褒美・プチ贅沢」を目的としている。
「年に一度、少し高いチョコを買うきっかけ」「自分を労うイベントになった」といった声も多く、バレンタインを“誰かに想いを伝える日”から“自分を甘やかす日”として再解釈する動きが広がっている。
この傾向は、特定の世代に限らない。ぐるなびの調査では、20代から60代まで幅広い層で「自分用」需要が確認されており、最も多いのは20代と60代でともに37.3％にのぼった。これらの調査から、自分チョコは一過性のブームではなく、定着した文化といえそうだ。
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