介護用歩行器を利用する際に受けられる補助
歩行器の導入の際は、介護保険を活用できる場合があります。費用面の負担が気になるご家庭でも、制度を使うことで取り入れやすくなることがあります。ここでは、レンタルと購入に分けて仕組みを解説します。
レンタルする際の補助
介護保険は、歩行器は原則として福祉用具貸与の対象です。要支援1から要介護5まで、介護認定を受けていれば利用対象です。自己負担は原則1割で、所得に応じて2割または3割と変動します。状態の変化に合わせて機種を見直しやすい点は、レンタルの利点です。レンタルは、福祉用具専門相談員によるモニタリングや点検を受けられることがあり、メンテナンスの面でも使いやすい仕組みです。
購入する際の補助
近年は、一部の歩行器について貸与と販売の選択制が導入されています。固定式または交互式で、脚部がすべて杖先ゴムなどの形になっているものは、条件を満たせば特定福祉用具販売の対象になる場合があります。この場合も、自己負担は原則1割から3割です。
長期間にわたり同じ歩行器を使う見込みがある方は、購入のほうが費用面で合うこともあります。ただし、状態が変わると使いにくくなる可能性もあるため、購入かレンタルかは、医師やリハビリテーションに関わる職種、ケアマネジャー、福祉用具専門相談員と相談しながら決めましょう。
まとめ
介護用歩行器は、歩行に不安がある方の移動を支え、転倒を防ぎやすくする福祉用具です。自分の足で歩く機会を持ち続けやすくなるため、活動量の維持や身体機能の低下をゆるやかにすることにもつながります。ご本人が移動しやすくなることで、日常生活の安心感が高まり、ご家族の介助負担を軽くしやすい点も利点です。
一方で、歩行器は種類によって使い方や向いている方が異なります。身体機能や生活環境に合わないものは、使いにくさや転倒の原因につながることもあります。そのため、医師やリハビリテーションに関わる職種、ケアマネジャー、福祉用具専門相談員に相談しながら、その方の状態や生活環境に合ったものを選ぶことが大切です。
参考文献
『福祉用具関係参考資料』（厚生労働省）
『介護保険における福祉用具の選定の判断基準 改訂案』（厚生労働省）
『介護保険制度における福祉用具貸与・販売種目のあり方検討会 対応の方向性に関する取りまとめ』（厚生労働省）
『福祉用具貸与（参考資料）』（厚生労働省）
