肝炎の検査にかかる費用と公的補助
肝炎の検査にかかる費用
B型肝炎、C型肝炎の場合、ウイルスの検査は自治体が行っている無料の検診や会社の検診、近くの内科などで受けることができます。費用は0〜5,000円程度でしょう。内科、消化器内科で受ける保険診療での検査の場合はこの3割なので、1,500円程度となります。また、肝炎の精査で内科・消化器内科を受診した場合、肝炎の状態を確認するために肝酵素や他原因精査のための自己抗体測定など、血液検査で他の項目を追加する場合もあります。また、肝臓の状態を把握するために腹部超音波検査などの画像検査を行うこともあります。一般的に血液検査は数千円程度ですが、どの項目を追加するか、保険の状況などにより費用は増減します。また、腹部超音波検査は5,000円程度ですが、こちらも保険の状況などにより変化します。
肝炎の検査で公的補助はあるのか？
B型肝炎ウイルス、C型肝炎ウイルスの治療を行う場合、所属する自治体に肝炎助成の申請を行うことになります。ウイルスの治療を行うとなるとその費用は高額となるため、助成申請が通った後に治療を始めることが一般的です。助成申請が通れば検査・治療などの自己負担額は月1〜2万程度に抑えることができます。また、慢性肝炎や肝硬変、肝細胞癌治療後にウイルスの定期検査を行うなどの状況となった場合、申請が通ればこちらも公的補助を受けることがあります。大阪府の場合では自己負担の費用は検査1回あたりに2,000〜3,000円程度となり、それを超える費用については助成の対象となります。助成が受けられるか、その内容などについてはお住まいの自治体に確認しましょう。
肝炎から肝臓を守る予防法とは？
B型肝炎ワクチン
B型肝炎ウイルスに感染した可能性がある、もしくは感染する可能性がある場合、その予防としてワクチン接種を行います。B型肝炎ウイルスは血液を介しての感染や母子感染が感染経路としてあげられますが、例えばウイルスに汚染された血液に触れる可能性のある医療従事者なら事前にワクチンを摂取して免疫をつけておくなどの対策を行います。また、B型肝炎ウイルスに感染している母親から子供が生まれる場合、出産前の感染確認や出生時のワクチン、免疫グロブリン投与などの予防処置が行われます。2016年からはB型肝炎ワクチンは定期接種の対象となっており、生後2か月より計3回（1回目生後2か月、2回目生後3か月、3回目生後7〜8か月）のワクチン接種を行います。
剃刀などを分けて使用する
B型肝炎、C型肝炎ウイルスは血液を介して感染します。そのため、剃刀などで皮膚を切って出血してしまった場合、同じ剃刀を使用すると感染してしまうリスクがあります。ただし、これらのウイルスに感染しているという自覚がない人も多いため、気づかないうちに感染してしまう可能性はあります。そのため、基本このようなものは自分自身専用の物、といった形で分けて使うことが感染予防につながるでしょう。
性交渉時のコンドーム使用など
B型肝炎ウイルスの感染経路としては性交渉時の感染がその一つとしてあげられます。他の性感染症予防と同様にコンドーム使用が予防としてあげられます。
過度なアルコール摂取を避ける・禁酒
アルコールが原因となった肝炎の場合、その治療、予防はアルコール摂取を控えることです。肝炎まで至っていない場合はもちろんアルコールを減らす、禁酒することによってその機能の改善を図ります。肝炎、慢性肝炎になっている場合は禁酒が必要です。アルコールを飲み続けた場合、慢性肝炎から肝硬変へと病状が進行してしまいますが、肝硬変になった場合はもとの肝臓に戻りません。肝硬変になった場合はできるだけ早くに治療を行い、それ以上進まないようにすることがメインとなってきます。一方で慢性肝炎までの状態であれば禁酒することにより肝臓の状態の改善を図ることができます。早めの対応が重要となります。
バランスの取れた食事、適度な運動
近年肝炎の原因として言われているのが脂肪肝による脂肪肝炎（MASH）です。これは脂肪肝を放置することにより肝臓に慢性炎症が起こる病態です。これを放置してしまうと、肝硬変、肝細胞癌を引き起こすリスクとなります。この脂肪肝が原因となるものは、エコーや血液検査で異常が出ていても自覚症状があまりないまま肝硬変へと進んでしまうことも多いでしょう。そのため、日頃からバランスの取れた食事や適度な運動を行い、脂肪肝にならないようにする、脂肪肝や肝炎になってしまった場合はもとの肝臓に戻すようにするなどが重要となってきます。
