●採算確保と物流問題が課題の工場野菜
工場野菜の歴史は意外と古く、1985年のつくば科学万博で人工光型モデルが展示され、第一次ブームが巻き起こった。その後、90年代に第2次ブーム、10年代に第3次ブームが起きるものの、そのたびに直面してきたのが採算確保の問題だ。
工場野菜は専用の設備が必要で、維持するには大量の電気を消費するため、利益を確保するのが難しい。通常の露地野菜のように天候に左右されないという大きな魅力があるものの、ビジネスとして成立させるのは非常に困難であり、なかなか市場は拡大しなかった。
だが、10年代後半ごろから運営ノウハウが確立され、市場は拡大へ転じた。
矢野経済研究所が発表している「国内完全人工光型植物工場産レタス類の運営市場規模推移・予測」によると、18年度の生産者出荷金額は59億6900万円だったが、21年度に223億円と約3.7倍に拡大。コロナ禍の内食需要も後押しする形で、市場が形成されていった。
直近では電気代の高騰や物流コストの上昇などで足踏み状態が続いているが、今後は健康志向や食の安全への意識の高まりなどを背景に、市場は再成長に転じると予想されている。また、レタス類だけでなく、多品種の生産拡大が見込まれていることもポジティブなトピックだ。
●高付加価値で人気を集める「きらきらベジ」
そんな次世代の工場野菜を象徴する存在なのが、日本山村硝子が展開している「きらきらベジ」だ。同社は創業から100年以上の老舗で、本業はガラスびんなどの容器製造だが、06年に異業種である植物事業参入に向けた研究をスタートした。
本格的な事業開始は14年。採算確保が難しい市場ということもあり、8年かけて研究とノウハウの構築を進めた。その結果、たどりついたのが、競合の少ない「高付加価値の野菜」だ。
21年に日本貨物鉄道株式会社と合弁で、「山村JR貨物きらベジステーション株式会社」を設立し、23年に新たな工場も稼働。スケールを拡大させ、直近では大手スーパーやコンビニ、飲食店、宅食サービスなどに販路を拡大し、楽天などのECサイトの販売も好調だ。
工場野菜は天候に左右されず、年間を通して安定した供給ができるため、特に夏場などは販売店にとって貴重な仕入れ先となる。また、虫の混入や土汚れがなく、農薬も使用しないため、食の安心を重視する消費者にとっても魅力的な選択肢となっている。
