試食で変わる商談の視点。価格を超えて飲食店に選ばれる「品質」の価値
同社との商談において、当初は価格面を重視して他社製品と比較する飲食店も少なくない。しかし、実際の試食を通じて味や調理後の仕上がりを確認し、製造背景や商品ごとの「バラ凍結」による扱いやすさを理解することで、導入に至るケースが見られると同社は説明する。
導入した飲食店からは、「提供時の品質が安定している」「調理による仕上がりのばらつきが少なく、安心して提供できる」といった評価を得ているという。毎日の営業で使用される業務用商品において、味の良さはもちろん、誰が調理しても同じ品質を保てる再現性が重要な価値を持つとされる。ただし、こうした付加価値の理解には対面での丁寧なコミュニケーションや試食の機会が不可欠であり、営業プロセスの効率化という点では一定の限界も存在する。
長期的な視点で捉える食の持続性――これからの商品選定に必要な要素とは
多様化する市場環境において、同社は既存商品の品質向上に加え、新たな商品づくりや付加価値の提案に取り組む方針だ。目先の価格競争に終始するのではなく、長期的な視点で信頼を得られる商品とサービスの提供を目指している。
低価格な商品と、品質や再現性を重視した商品、どちらか一方が正解というわけではない。石田氏は、飲食店が商品を選定する際には、自店のコンセプトやターゲットに合わせて、価格、品質、安定供給、店舗運営（オペレーション）との相性などを総合的に判断することが重要だと話す。生活者にとっても、その時々のニーズに応じた多様な選択肢が存在することが、食の豊かさに繋がると石田氏は指摘する。もっとも、市場全体の低価格志向や経済状況の変動といった外部環境の不確実性は依然として高く、高品質路線を維持しながら供給体制を安定させるためのバランス模索は今後も続くと見られる。食品業界では今後も、価格と品質、そして店舗運営の効率性をどう両立するかが問われていく。
【取材協力】
亜細亜食品株式会社
常務取締役本部長 石田 昌弘
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