医師はいるのに「受診できない」――医療アクセスの盲点とは

生活者は平時に「つながり方」を知っているか

医療アクセスの断絶を減らすには、制度や事業者側の整備だけでなく、生活者が平時から相談先を確認しておくことも重要である。

赤松氏は、オンライン診療を既存医療の代替ではなく、補完的な選択肢と位置づける。まずはかかりつけ医を持ち、連休やお盆、年末年始の前に常用薬の残量や診療日を確認することが基本になると話す。そのうえで、夜間や休日の急な体調不良に備え、地域の休日診療所や救急相談窓口を把握しておく必要がある。

消防庁が普及を進める救急安心センター事業「♯7119」は、救急車を呼ぶべきか、すぐに医療機関を受診すべきか判断に迷った際に、医師や看護師、相談員などへ電話で相談できる仕組みである。ただし、実施地域や受付時間は地域によって異なるため、居住地域での利用可否をあらかじめ確認する必要がある。

オンライン診療の価値が問われるのは、スマートフォンで診察を受けられる便利さだけではない。地域の医療機関、薬局、救急相談、対面診療をつなぎ、患者が必要な医療から取り残される時間を減らせるかが焦点となる。ただし、その普及が特定事業者の医師ネットワークや運営体制に依存する限り、品質管理と継続性の検証も欠かせない。