公的制度のみで、がんに備えることは可能？
簡易的な検査方法などの開発により、がんが発見しやすくなり、近年がんの罹患率が上昇していることが分かりました。
万が一、がんに罹患し、治療をすることになった際に、日本の公的制度のみで備えることは可能なのか伺いました。
公的制度はどのような観点で設計されているのか
「最低限度」の定義とは
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まとめ
今回は、大塚教授に「がんの現状」について伺いました。
今回のインタビューで学んだこと
がんの死亡率が高まっている理由は、そのほかの死因が下がってきているため。
最新の検査方法や、定期的な健康診断などにより、がんの発見率が高まり、それに伴って罹患率も高まっている。
入院で治療する方や、がんで亡くなる方は減り、治療費として支払う給付金が増えている。
社会保障や社会福祉は、日本国憲法の「すべて国民は健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する。」に基づいて、設計されている。
インタビュー実施まで、単純に「がん」の罹患率が上昇しているだけと考えておりましたが、医療の発達や、健康意識・生活習慣の変化、がん以外の死亡率の変化など、様々な要因が絡み、今の数値になっているということを知ることができました。
今後は、数値をそのまま受け取るだけでなく、なぜそうなったのかの背景まで考えていきたいと思います。
また、昔と比べ、がんで亡くなる方は減少し、治療も入院ではなく通院で行われることが多くなり、それに伴ってがん保険の構成も変化しています。
昔から同じがん保険に加入されている方は、一度見直してみてはいかがでしょうか。
