医療保険の加入率はどのくらい?年代別・世帯年収別に紹介

【ナビナビ保険独自】ナビナビ保険経由の医療保険の申込者情報

以下それぞれのグラフは、ナビナビ保険経由で申し込み頂いた方々の申込者情報です。

ご自身が医療保険に加入検討するときに参考にしてみてください。

※ 「ナビナビ保険経由の申込者情報」については、ナビナビ保険経由で2021年11月1日~2023年3月31日までに、申し込みいただいたユーザーのデータを元に算出しています。※ 「ナビナビ保険経由の申込者情報」については、保険料の払込方法が「月払」の方のみを対象としています。

申込時の年代

上記の申込者情報を見ると、申込時の年代は20代以下から40代の加入者が70%と大半を占めていました。

30代の加入者が多い要因として、様々なライフイベントが発生するため、医療保険の加入を考える方が多くなっていると考えられます。

申込者の性別

性別では、女性が64%と男性よりも多い結果となりました。

冒頭の全国の医療保険加入率でもあった通り、女性の場合、妊娠や出産などの医療費負担が予測されるため、備えておきたいと考える方が男性よりも多いと考えられます。

月払平均保険料

月払平均保険料について、年代が上がるにつれて料金が上がります。

これは、年齢を重ねるごとに健康面のリスクが増すことが要因と考えられます。

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民間の医療保険の必要性が高い人の3つの特徴

日本では公的医療保険が充実しているため、国民の誰もが医療費の1〜3割の自己負担で高度な医療が受けられます。

ですが、次の特徴に該当する方は、民間の医療保険に加入し、備えておいたほうが良いと考えられます。

民間の医療保険の必要性が高い人の3つの特徴

医療費を賄えるほどの貯蓄を持っていない方

自営業やフリーランスの方

子どもがいる方

1. 医療費を賄えるほどの貯蓄を持っていない方

医療費を賄えるほどの貯蓄を持っていない方は、医療保険の必要性が高いです。

「令和元年度 医療給付実態調査報告書」によると、20歳〜69歳までの平均入院日数は10〜15日、1日当たりの平均自己負担額は12,000円前後となっています。

よって、1回の入院で平均して、12万円~18万円ほどの自己負担費用が発生する可能性が高いということです。

※平均入院日数は第1表入院の「制度・計」の項目にある「日数÷件数」で算出※入院費用は第1表入院の「制度・計」の項目にある「点数÷件数」で算出(1点=10円)※自己負担額は「入院費用」の3割で計算※1日当たりの入院費は「自己負担額÷平均入院日数」の金額参照:表番号5 統計表 第1表 年齢階級宇別、診療種類別、制度別、件数、日数(回数)、点数(金額)|e-Stat

また、令和元年度の厚生労働省の「生涯医療費」を参照すると、一生涯の治療費や入院費用を合計した「生涯医療費」はおよそ2,800万円にも上ることがわかっています。

日本では公的医療保険制度が充実していますが、自由診療や先進医療、差額ベッド代、入院時の食事代などの一部の費用に対しては保障が適用されません。

医療費を賄えるほどの十分な貯蓄を持っていない方は、民間の医療保険に加入して、万が一の事態が発生しても経済的な負担をカバーできるように備えましょう。

入院費用はいくらかかる?1日・1週間あたりの平均額や相場を解説

2. 自営業やフリーランスの方

会社員や公務員として働いている方は、勤務先の「健康保険」に加入することになります。

健康保険には、病気やケガの治療で働けなくなった場合でも、標準報酬日額の3分2の給付金が支給される「傷病手当金」という仕組みがあります。

一方、自営業やフリーランスの方が加入する「国民健康保険」には、傷病手当金のような仕組みがありません。

病気やケガで働けなくなった場合の保障がないことに加え、働けないことで収入が一切ない状態となってしまう場合があります。

十分な貯蓄を持っている方であれば問題ないかもしれませんが、自営業やフリーランスとして働いている方は、民間の医療保険に加入して保障を備えておいたほうが安心です。

個人事業主・自営業におすすめの保険は?傷病時の就業不能保障はフリーランスに必須

3. 子どもがいる方

子どもの教育資金は、長い人生のなかでも特に高額な支出のひとつに数えられます。

文部科学省の調査結果を参照すると、子どもが幼稚園から大学を卒業するまでにかかる教育費は、おおよそ700万〜2,000万円と非常に高額であることがわかっています。

参照:結果の概要 – 平成30年度子供の学習費調査|文部科学省参照:国立大学等の授業料その他の費用に関する省令|e-Gov法令検索参照:令和3年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金 平均額(定員1人当たり)の調査結果について|文部科学省

仮に病気やケガで働けない期間が長引いてしまうと、これほどの金額を準備するのは容易なことではありません。

子どもの希望する進路を叶えてあげるためにも、子どもがいる世帯は民間の医療保険の必要性は高いといえるでしょう。

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