“おひとりさま”を謳歌した75歳・独居老人…年金月14万円でも破産の危機に「遊び過ぎました」と大後悔【FPが警告】

75歳のAさんは、自宅のローンも完済し、悠々自適な“おひとりさま”セカンドライフを楽しんでいます。結婚歴はなく、これまでお金について深く考えたことはありませんでした。しかし、それがアダとなり、ある日自分が深刻な「老後破綻危機」に陥っていることに気づきました。Aさんに解決策はあるのでしょうか。FP Office株式会社の渥美功介FPが解説します。

1.「悠々自適な年金暮らし」のはずが…ある日届いた「1通のハガキ」

千葉県に住むAさんは、現在75歳。居住用のマンションを所有しており、すでに住宅ローンは完済しています。裕福ではありませんが、1人暮らしで大きな出費もないため、自由気ままに年金暮らしを送ってきました。

このようないわゆる「独居老人」の数は、増加の一途をたどっています。内閣府「令和3年版高齢社会白書」によると、2000年に303万2,000人だった65歳以上の1人暮らし世帯は、2015年には592万8,000人とほとんど倍増。2025年には751万人8,000人を超えると予想されています。

長い間1人で暮らしていると、食事や健康面のみならず、お金の使い方についても周囲から意見されることが少ないもの。Aさんも例に漏れず、お金のことに関しては特に深く考えてきませんでした。入ってきた年金をそのまま使い切る生活を繰り返しています。年金は月額14万円ですが、生命保険会社の個人年金の受け取りもあり、収入としては月17万円ほどありました。

しかし……。75歳の誕生日を迎えた翌月、Aさんの自宅に1通のハガキが届きました。どうやら公共料金の引き落としができなかったようです。

これまでと変わらない生活をしていたはずですが、いったいなにがあったのでしょうか?

1-1.頼りにしていた「個人年金」がいつの間にか満了に

驚いたAさんが銀行に行き、預金残高を確認してみると、残高がいつもより少ないことに気づきました。なんと、月額3万円の個人年金の受け取りが満了していたのです。

思い返せば、個人年金の受け取りを65歳から10年間としていたAさん。月日が経つのは早く、あっという間に10年が経過したのでした。

厚生労働省「令和3年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、年金受給額の平均は14万3,965円。現役時代、中堅企業の会社員として働いていたAさんもまさに平均額です。

平均といえども、年金暮らしの場合、現役時代より支出を抑えなければ破産してしまいます。しかし、Aさんは個人年金の受け取りがあった分、現職中と大きく変わらぬ出費を続けていたようです。

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2.現役時代も“遊びまくり”…貯蓄は「個人年金」と「退職金」のみ

Aさんは独身だったため、結婚して子どものいる同僚や友人と比べると、自由に使えるお金が多くありました。そのため、週の大半は外食をし、遊びに出かけることも多かったようです。

計画的な貯蓄はせず、“いまを楽しむ”というスタンスで生活してきました。40代に入ってからようやく、「毎月2万円くらいは」と個人年金を開始したものの、貯蓄というと、この個人年金と後述する退職金がすべて。Aさんは75歳のいまになって、「もう少し貯蓄をしていれば」と後悔しています。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」によると、40代の単身世帯の35.8%が金融資産の保有なしというデータがあります。

なお、ここでいう金融資産とは、「定期性預金・普通預金等の区分にかかわらず、運用のため・または将来に備えて蓄えているもの」を指しているため、現預金で日常的に出し入れするものや、引き落としに備えるものは含まれていません。しかし、実に3人に1人が将来の資金準備ができていないというのが現状です。

このような現状に早いタイミングで気づき、計画的な資産形成を行っていれば、Aさんもこうした事態を防げたかもしれません。

2-1.退職金があっても「老後破産」の危機

個人年金満了にともない不安を覚えたAさんですが、60歳の退職時に、1,000万円の退職金を受け取っています。そこから、引っ越しや家電の買い替え、念願の海外旅行に200万円を使いましたが、残りの800万円に関しては「本当に困ったときに使おう」と、生活費とは別の口座に残しておきました。

この貯蓄があることから、今後も生活を変えずにここから毎月3万円を取り崩しても大丈夫だろうと考えているAさんですが、果たして本当に可能なのでしょうか。

現状のAさんの家計の収支は、[図表1]のとおりです。

[図表1]Aさんの家計の収支 出所:筆者作成(単位:円)

また、個人年金受け取り終了後の収支をシミュレーションしてみると[図表2]のようになります。

[図表2]Aさんの資産推移 出所:筆者作成(単位:万円)

※物価上昇2%、家電買替20万円(8年に1回)、税金・社会保険料16万円として試算。

シミュレーションの結果、毎月3万円を取り崩していくと、資産は85歳で枯渇してしまうことがわかりました。

日本人男性の平均寿命は81.47歳ですから、一見「このままでも良いのでは?」と考えるかもしれません。

しかし、Aさんには今後医療費の出費が想定されます。Aさんの収入ですと医療費は75歳から原則1割負担となりますが、厚生労働省「医療保険に関する基礎資料(令和2年度の医療費等の状況)によると、75歳以上の医療費(1人あたり)は平均で年額7万2,839円かかります。

そのほか、自身に介護が必要となった際の費用など「もしもの出費」を考慮した場合、85歳よりも前に資産が枯渇してしまう可能性は十分に考えられます。生きながらにして「お金が足りない」という事態を避けるには、もしもの出費もふまえて備えておく必要があるでしょう。